はじめに ― 博物館を支える「友の会」という仕組み
近年、博物館を取り巻く環境は大きく変化しています。行政による財政支援が縮小する一方で、地域社会や市民との協働を重視する動きが広がり、博物館は単に「展示を見る場所」から「社会に開かれた文化拠点」へと変わりつつあります。そうした中で改めて注目されているのが、市民が主体的に博物館を支える仕組みである「友の会（Friends of Museums）」です。友の会は、単なる寄付制度ではなく、博物館と社会をつなぐ信頼関係を築く制度として機能しています。
「友の会」とは、博物館の活動を財政的・社会的に支援するための市民組織を指します。会員が納める会費や寄付金は、展示の充実、収蔵品の修復、教育普及活動などに活用されます。さらに、イベント運営の協力やボランティア活動を通じて、会員自らが博物館の一員として関わることも多く見られます。このように友の会は、来館者と博物館の関係を「観覧者」と「提供者」という一方通行の関係から、「支援者」と「協働者」という双方向の関係へと転換させる仕組みといえます。
現代の博物館経営において重要なのは、公共性を維持しながら持続可能な運営を実現することです。博物館は地域文化を守る公共的使命を持ちながらも、財政的には安定性を確保しなければなりません。友の会制度は、この二つの要請をつなぐ中間的な仕組みとして注目されています。会員制度を通じて集まる会費や寄付は、博物館にとって重要な自主財源となるだけでなく、会員との交流や共同企画を通じて地域社会との絆を深める機会にもなります。支援者が増えるほど、博物館は社会からの信頼と共感を積み重ね、結果として公共性を強化していくことができます。
友の会はまた、単なる支援の仕組みではなく、「この博物館を共に育てる」という意識を市民の中に醸成する機能を持ちます。会員一人ひとりが博物館の活動に関心を持ち、支援や参加を通じてその存在意義を共有することで、博物館は地域の文化的アイデンティティの一部として確立されていきます。その意味で友の会は、文化を支える社会的土台を築く制度であると言えます。
本稿では、まず友の会の理念や社会的意義を整理し、続いてその具体的な設計や運営方法を実務の視点から検討します。理論的側面では博物館と市民社会の関係を中心に、実務的側面では制度運用や会員管理、ボランティアとの連携など、友の会が果たす多面的な役割を明らかにします。これらを通じて、友の会制度が博物館経営においていかに公共性と持続性を支える仕組みとなっているかを考えていきます。
理論的背景 ― 博物館と市民社会をつなぐ支援のかたち
友の会制度は、博物館の経営を単に財政面から支援する仕組みではなく、博物館と市民社会の関係性そのものを再構築する制度として位置づけられています。博物館が「文化の提供者」、市民が「受益者」であった時代を経て、現在では「文化をともに育てる協働者」へと関係が変化しつつあります。こうした転換の中で、友の会は文化の担い手を拡張し、博物館を社会の一部として根づかせる制度的役割を果たしてきました。
友の会の成立と理念
友の会の起源は、19世紀ヨーロッパの市民社会の成熟期にさかのぼります。当時、公共博物館の多くは貴族や王室のコレクションを母体としていましたが、産業化とともに台頭した市民層が文化活動を支援する動きを強めました。個人寄贈や募金活動など、初期の自発的支援が組織化され、「Friends of the Museum」という会員制度として制度的な形をとり始めます。
この動きは、「文化は国家が管理するものではなく、市民がともに守り、享受すべき公共財である」という思想に基づいています。すなわち、博物館を社会に開かれた空間として維持するための共同行為として、友の会は成立しました。その背景には、民主主義社会における文化参加の拡大や、社会的信頼の構築を重視する価値観の広がりもあります。こうして友の会は単なる寄付制度ではなく、「文化の共同所有」を実践する市民社会的制度として定着していきました。
三つの支援機能 ― 財政・社会・象徴
友の会は、多面的な支援を通じて博物館を支える制度です。その役割は、財政的・社会的・象徴的という三つの機能に整理することができます。
第一に、財政的支援です。会員が納める年会費や寄付金は、展示企画の充実、収蔵品の修復、教育普及事業などに活用されます。公的助成の減少が進むなか、友の会からの安定的な資金は、博物館が自律的に活動を継続するための重要な基盤となっています。また、寄付や遺贈といった個人の意思による支援は、博物館のミッションへの信頼を可視化するものでもあります。
第二に、社会的支援です。友の会は、会員やボランティアがネットワークを築く場であり、博物館を中心にしたコミュニティ形成を促進します。会員同士の交流や、地域の教育機関・企業・行政との連携を通じて、博物館は地域社会の一員としての存在感を高めていきます。こうした社会的つながりは、博物館が単なる文化施設ではなく、地域の文化的プラットフォームとして機能することを可能にします。
第三に、象徴的支援です。これは、会員や支援者が博物館の価値を社会に共有し、その意義を再生産する働きです。会員が博物館の理念や活動に共感し、それを発信することによって、博物館の存在は社会的に承認され、文化的正統性が強化されます。象徴的支援は、文化的アイデンティティや地域の誇りを形成する上でも重要であり、博物館が「社会に必要とされる場所」として認識される基盤をつくります。
この三つの機能は独立しているのではなく、互いに連動しています。財政的支援が社会的活動を支え、社会的支援が象徴的価値を高め、象徴的支援が再び財政的基盤を強化するという循環的関係を形成しているのです。友の会の力は、この相互作用によってこそ最大限に発揮されます。
公共性と文化的民主主義
友の会制度の根底には、「公共性を市民が担う」という発想があります。博物館の運営における公共性は、かつて行政が独占的に担ってきましたが、現代では市民がその担い手として参加することが求められています。友の会は、市民が博物館の意思決定や活動に関わる仕組みを提供し、公共文化の共同管理を実現する制度といえます。
このような枠組みは、文化的民主主義（cultural democracy）の理念に基づいています。文化的民主主義とは、文化の享受や支援の機会を特定の階層に限定せず、社会全体で共有し、協働的に育てる考え方です。友の会の会員制度は、まさにこの理念を具体化するものであり、文化の所有や支援のあり方を「開かれた公共性」として再定義しています。会員が文化の共同創造者として参加することは、博物館の社会的信頼を高め、民主的文化政策の実践へとつながっていきます。
友の会制度は、博物館と市民社会をつなぐ多層的な支援構造として発展してきました。財政的・社会的・象徴的な三つの機能を通じて、友の会は博物館の公共性を再生産し、文化をともに支える仕組みを具体化しています。市民が支援者であり、共創者でもあるこの制度は、現代の博物館経営において、社会的信頼を基盤とする文化支援のモデルといえるでしょう。
実務的視点 ― 支援者組織としての設計と運営
友の会制度を効果的に運営するためには、理念的な理解だけでは不十分です。実際の博物館現場では、制度設計・会員管理・特典設計・ボランティアとの連携・運営基盤の整備といった複数の要素を、組織全体として連動させる必要があります。支援者を単なる寄付者ではなく、博物館運営の「パートナー」として位置づけることが、持続的な友の会運営の鍵になります。本節では、制度の設計から現場での展開までを具体的に見ていきます。
会員制度の構造と目的
友の会制度の中心には、支援形態に応じた「階層型の会員構造」があります。多くの博物館では、一般会員・家族会員・賛助会員・法人会員といった複数のレベルが設定され、個人から企業まで幅広い層が参加できる仕組みが整えられています。これは単なる金額区分ではなく、支援を「関係の深さ」に応じて段階的に設計する考え方に基づいています。 表1 友の会における階層型の会員構造の一例
| 会員区分 | 主な対象 | 主な特典・特徴 |
|---|---|---|
| 一般会員 | 個人・学生など | 常設展入館無料、ニュースレター配信、イベント割引など |
| 家族会員 | 家族単位で利用する層 | 家族全員の入館特典、子ども向けワークショップ優待など |
| 賛助会員 | 個人の支援者層（高額会費） | 特別展招待、バックヤードツアー、修復見学会への参加 |
| 法人会員 | 企業・団体 | 報告書掲載、館内掲示による企業名表示、社員向け優待など |
このように、階層化された会員制度は、博物館との関係性を多層的にデザインするための仕組みです。たとえば一般会員は展示やイベントに参加する「支援の入口」として、家族会員は次世代への文化継承を意識した関わり方として機能します。賛助・法人会員は、財政的支援だけでなく、社会的評価やCSR（企業の社会的責任）の一環として博物館を支える役割を担っています。
また、近年は会員情報をデジタルで管理するCRM（Customer Relationship Management）の導入が進んでいます。会員の入退会履歴、関心分野、イベント参加履歴などを分析することで、一人ひとりの関心に合わせた情報発信や企画案内が可能になります。たとえば、美術館であれば特定の作家やテーマに関心を持つ会員層を特定し、企画展に合わせたメール配信を行うことで参加率を高めることができます。こうした個別化された関係構築は、友の会の継続率を高めると同時に、支援者の満足度と信頼を向上させる効果をもたらします。友の会制度の目的は「収益を得ること」ではなく、「支援関係を継続的に可視化すること」です。会員の存在そのものが、博物館に対する社会的信頼の証となる点を忘れてはなりません。
特典設計とロイヤルティ形成
友の会の魅力を維持するためには、会員特典の設計が欠かせません。特典は単なる割引や無料入館ではなく、「関係の持続」を生み出すための体験的要素を重視する必要があります。代表的な特典には、年間パスの発行、ミュージアムショップの割引、ニュースレターの配信、特別展への優先入場などがありますが、近年注目されているのは「参加型体験」を特典に組み込む取り組みです。
たとえば、収蔵庫のバックヤードツアーや修復作業の見学、学芸員によるギャラリートークなどは、会員が博物館の“内側”に触れる機会を提供します。これにより、会員は単なる観覧者ではなく、「この博物館の活動を理解し支える存在」であるという意識を持つようになります。さらに、会員限定の交流会や記念品の授与、年次報告会などを設けることで、支援に対する感謝と信頼の関係を明示することも有効です。会員が博物館から感謝され、社会的にも「支援者であること」が可視化されることは、心理的なロイヤルティを高める上で非常に大きな効果を持ちます。こうした特典の設計は、短期的な満足度よりも、長期的な信頼関係の構築を目的とすることが重要です。
ボランティアとの統合運営
博物館によっては、友の会とボランティア組織が別々に存在する場合があります。しかし、両者を明確に分けたままでは、活動の重複や情報の分断が生じやすく、支援基盤の一体性が損なわれることがあります。そのため、理想的なのは「友の会とボランティア組織の統合的運営」です。「ボランティアは友の会会員である」という形をとることで、支援と参加を分離せず、組織全体を一つのコミュニティとして構築することができます。
ボランティア委員会を友の会内部の部会として設置し、運営会議に代表を参加させることで、両者の連携を強化する方法も有効です。このような運営モデルでは、ボランティア活動への参加が新たな支援への動機となり、支援活動がさらに参加を促すという相互的な関係が生まれます。実際、欧米の多くの博物館では、ボランティアプログラムを友の会が管理・支援しており、会員同士の学び合いや交流が組織の文化を育てる力となっています。支援者と実践者の境界をなくすことで、博物館は「ともに運営する組織」へと発展するのです。
運営基盤と空間設計
友の会を安定的に運営するためには、明確な運営体制と物理的な基盤整備が必要です。まず、会員管理・イベント運営・情報発信などを担当する専任スタッフ（Membership Manager）の配置が不可欠です。入会・更新・特典提供を一元的に管理し、データ分析によって会員の傾向を把握する体制を整えることで、事務効率と関係維持の両立が可能になります。
また、物理的な空間設計も重要です。多くの海外博物館では、会員専用ラウンジやカフェスペースを設け、会員がくつろぎながら交流できる「居場所」として機能させています。こうした空間は、支援関係を“体験として感じる”ための象徴的な装置であり、会員が「この博物館の一部である」という実感を持つきっかけになります。財務面では、友の会の会計を独立させ、収支報告を定期的に公開することで透明性を高めることが求められます。特に公共博物館では、寄付金の使途を明示することが信頼構築に直結します。
さらに、会員アンケートや満足度調査を定期的に実施し、意見を運営改善に反映させることで、制度の「共創性」を維持することができます。制度運営を一方的な管理ではなく、会員と博物館が協働して育てる仕組みとして設計することが、友の会の成熟に欠かせない視点です。
友の会の運営は、資金を集めるための仕組みではなく、信頼・共感・参加を軸とした関係経営の実践です。会員制度の設計、特典の工夫、ボランティアとの連携、運営体制の整備といった要素が有機的に連動することで、博物館は「支援される組織」から「ともに育てる組織」へと発展します。こうした友の会の実務的展開は、博物館経営の新しい公共性を築くとともに、市民社会と文化組織の関係をより持続可能な形で結び直していくための鍵となるのです。
友の会制度がもたらす意義 ― 理念と経営の交差点
友の会制度は、博物館の運営を支える重要な仕組みでありながら、単なる寄付制度にとどまらず、理念と経営の両面を結びつける装置として機能しています。これまで見てきたように、友の会は博物館と市民社会の関係を再構築する制度であり、その意義は「支援のしくみ」であると同時に「文化的な共創の場」である点にあります。本節では、友の会制度がもつ理念的・経営的意義の交差点を、社会的資本・公共性・文化的価値・持続可能性の四つの観点から整理します。
経営資源としての社会的資本
友の会は、博物館にとっての「社会的資本（social capital）」を形成する基盤です。社会的資本とは、信頼・ネットワーク・協働意識といった、社会の中で共有される関係性の資産を指します。友の会に参加する会員は、経済的な支援だけでなく、博物館の活動に共感し、周囲へその価値を広める役割を果たします。つまり、友の会は財務資源と同時に、社会的信頼を蓄積する装置でもあるのです。
たとえば災害時や財政危機の際、友の会による迅速な寄付や広報支援は、博物館のレジリエンス（resilience）を高める機能を果たします。こうした行動は、資金そのものよりも「信頼関係の厚み」が組織を支えていることを示しています。経営的視点から見れば、友の会は「目に見えない非財務資産」を形成し、長期的な持続可能性の根幹を担っているといえます。
公共性の再構築 ― 共創型ガバナンスへの転換
友の会制度は、博物館の公共性を「行政の独占的な管理」から「市民と共有する公共性」へと転換する契機を提供しています。これまで博物館の意思決定は、行政や専門家中心に行われることが多く、市民の声が届きにくい構造にありました。しかし、友の会を通じて市民が支援や意見表明を行うことで、博物館の運営に多様な主体が関与する「共創型ガバナンス（co-governance）」が可能になります。
友の会会員が展示企画や教育事業の企画段階に参画することで、意思決定の透明性が高まり、社会的な合意形成が促進されます。たとえば欧州では、博物館評議会に友の会代表が参加する事例も見られ、市民参加型の文化経営モデルが制度化されています。このような共創的運営は、文化を国家主導から社会協働型へと再構築する試みであり、文化政策の民主化に通じます。友の会は、公共性を「享受されるもの」から「共に担うもの」へと再定義する役割を果たしているのです（文化庁 博物館総合サイト, 2024）。
文化的価値の再生産とアイデンティティ形成
友の会の活動は、博物館の文化的価値を社会の中で再生産する役割を担っています。会員が展示や教育活動を支援し、それを広く発信することで、博物館の理念やコレクションの意味が社会的に共有され、再び新たな価値が生まれます。これは単なる資金援助ではなく、「文化的ナラティブ（物語）」を共に紡ぐ行為といえます。
たとえば地域博物館において、友の会が地元の歴史資料や口承文化の保存活動に関わることは、地域アイデンティティの再確認につながります。会員が「この博物館は自分たちの文化を映す鏡である」と感じるとき、博物館は単なる施設ではなく、地域社会の記憶装置として機能します。このような文化的再生産の過程で、友の会は社会と博物館をつなぐ媒介者としての重要な役割を果たします。
さらに、国際的な美術館では、友の会が文化外交の一翼を担うこともあります。支援を通じて国外の博物館や研究者と連携し、展覧会や文化交流を実現することで、文化的価値の国際的循環が生まれます。こうした活動は、博物館の社会的意義を国境を越えて拡張させる点で、友の会制度のもう一つの到達点といえるでしょう。
持続可能な経営への示唆
現代の博物館が直面している課題は、財政的安定と社会的信頼をいかに両立させるかという点にあります。友の会制度は、この二つを同時に満たす「関係性の経営モデル」として注目されています。会員の継続率や寄付傾向を把握し、データ分析に基づく施策を展開することは、経営的な持続性を高めるうえで欠かせません。
一方で、理念的側面から見れば、友の会が支えるのは単なる経営安定ではなく、「文化的共感の連鎖」です。会員一人ひとりの参加と対話が、博物館のミッションを社会に根付かせる力になります。したがって、友の会制度は「寄付を集める仕組み」ではなく、「信頼を育てる文化装置」として理解されるべきです。財務的成果とともに、共感・信頼・学びといった無形の価値をどう継続的に生み出すかが、今後の経営の要となります（Lord & Lord, 2009）。
友の会制度は、理念と経営を結ぶ架け橋です。財務的な支援にとどまらず、信頼・共感・文化的価値を社会に広げることで、博物館経営における公共性と持続可能性を同時に高めています。友の会は、博物館が「支援される存在」から「社会とともに歩む存在」へと変化する原動力であり、経営の中に理念を、理念の中に経営を息づかせる仕組みなのです。
友の会制度の展開と今後の可能性 ― 社会とともに歩む博物館へ
友の会制度は、博物館と市民社会を結ぶ仕組みとして、世界各地で多様な形で発展してきました。制度の成り立ちや目的は国や地域によって異なりますが、共通しているのは「博物館を支援するだけでなく、共に育てる」という理念です。現代の友の会は、財政的支援の枠を超えて、参加・共感・協働のネットワークを形成する存在へと進化しています。本節では、欧米と日本の展開を比較しつつ、デジタル化や共創社会の進展の中で、今後の友の会制度がどのように発展していくかを考察します。
欧米における成熟した支援文化
欧米の博物館における友の会制度は、長い市民文化の伝統に支えられています。特にイギリスやアメリカでは、19世紀後半から20世紀初頭にかけて、博物館が市民社会の教育機関として発展する中で、「Friends of the Museum」や「Patrons Circle」といった支援組織が形成されました。これらは単なる寄付団体ではなく、文化への参加と支援を通じて社会的地位や責任を共有する仕組みとして機能してきました。
たとえば大英博物館の「Friends of the British Museum」は、会員数約20万人を超える世界最大級の博物館支援組織であり、会費収入は年間数百万ポンドに達します。会員は寄付だけでなく、講演会や特別展示への参加、出版物の購読などを通して博物館の活動に深く関与しています。メトロポリタン美術館でも、会員制度が組織的な資金調達と来館者エンゲージメントの両面で機能し、教育普及プログラムの継続的な資金源となっています。
さらに欧州大陸では、友の会が「市民による文化政策実践」の一部として位置づけられています。フランスのルーヴル美術館では、友の会が作品修復や展示企画に寄付を行うだけでなく、文化遺産保全に関する社会的啓発活動を担っています。このように欧米では、友の会が「文化を所有する権利」ではなく「文化を支える責任」を共有する制度として成熟しており、博物館経営の公共的基盤を形成しています。
日本における友の会制度の現状と課題
一方、日本における友の会制度は、戦後の博物館制度整備とともに広がりましたが、欧米に比べると制度的定着はまだ発展途上にあります。多くの公立館で友の会が設立されたのは1970〜1990年代であり、地域の教育委員会や文化団体の支援によって運営されてきました。当初は会費による財政支援が主目的でしたが、現在では展示協力、イベント運営、ボランティア活動など、より多様な形で博物館との関わりを築いています。
特に近年、指定管理制度や独立行政法人化の進展により、博物館が自主運営を求められる中で、友の会が「地域連携の窓口」として機能するようになっています。たとえば地方博物館では、友の会が地域イベントや学校との連携事業を主導し、行政と市民の中間的な立場で文化支援を担う事例が増えています。また、地方自治体の予算削減により、友の会が館運営の一部を支えるケースも見られます。
しかし、日本の友の会が抱える課題も少なくありません。第一に、会員の高齢化と世代交代の停滞が挙げられます。長年支えてきた会員層の引退により、会員数の減少が進む館も多いです。第二に、会員特典や活動内容の固定化が進み、新規会員にとって魅力が薄れつつあります。第三に、オンライン発信や情報共有の遅れにより、広報や参加促進が十分に行き届いていません。これらの課題に対応するためには、会員データの分析による関係性マネジメント（CRM）の導入、オンラインイベントやSNSの活用、学生・若手層に向けた柔軟な会費設定など、新しい制度設計が必要です。
デジタル時代の友の会 ― オンライン支援と新しい参加形態
近年、デジタル化は友の会の運営と参加のあり方を大きく変えつつあります。インターネットやSNSを活用した「オンライン会員制度（virtual membership）」を導入する博物館が世界的に増えており、地理的な制約を超えた支援の形が広がっています。海外の主要博物館では、デジタル会員を対象とした講演配信、オンライン展覧会、限定ニュースレターなどを展開し、物理的な距離を超えて関係性を維持する取り組みが一般化しています。
こうしたデジタル化は、会員参加のハードルを下げ、若年層や海外在住者など、多様な層が博物館と関われる契機を生み出しています。日本国内でも、オンライン情報発信やウェビナーを活用した交流型プログラムへの関心が高まりつつあり、従来の「来館中心」の支援スタイルからの転換が模索されています。オンラインでの講演配信やニュースレター発行などを組み合わせることで、物理的距離を超えた新しい「つながりの支援」が実現しつつあります。
一方で、オンライン化が進むほど、対面交流の価値をどう再定義するかが新たな課題となります。デジタル体験だけでは得られない「人とのつながり」や「空間としての博物館の魅力」をいかに維持するかが、今後の運営戦略の焦点となります。理想的なのは、オンラインとリアルを組み合わせた「ハイブリッド型の友の会運営」です。オンラインで情報・教育機会を提供しながら、現地では限定イベントや会員ラウンジなど、交流を深める場を設けることで、多層的な関係構築が可能になります。このような運営は、博物館を「デジタルとリアルが共存する文化体験の場」として再定義する契機となるでしょう。
共創社会における友の会の未来
これからの博物館は、展示や教育の提供者としてだけでなく、「社会の共創拠点」としての役割を担うことが求められています。その中で友の会は、単なる支援者集団から、博物館の意思決定や活動企画に参加する「共創パートナー」へと進化していくことが期待されています。
たとえばヨーロッパの一部の美術館では、友の会会員が展示テーマや教育プログラムの構想段階から意見を述べ、地域社会との協働を推進する仕組みが整えられています。日本でも、ボランティア活動や市民協働事業と連携し、友の会が地域課題の解決に関わる動きが見られます。これは「文化を支える」から「文化を創る」への転換であり、文化的民主主義の実践形態といえます。
今後の友の会制度は、制度運営の透明性、会員間の対話、社会的包摂（inclusion）の推進を通じて、博物館の新しい公共性を担う存在となるでしょう。特に多様な背景をもつ参加者が協働できるようにすることで、友の会は「支援」ではなく「共創」の象徴へと変化していきます。こうした変化は、博物館をより社会に開かれた学びと対話の場へと導く力を持っています。
友の会制度の未来 ― 信頼・共創・公共性を支える文化経営のかたち
博物館の友の会制度は、長い歴史の中で寄付や会費による支援の枠を超え、社会との関係を育む仕組みとして発展してきました。その根底には、「博物館を支える」だけでなく、「社会とともに文化をつくる」という理念があります。これまでの章では、制度の歴史、運用、意義、展開を整理してきましたが、本節ではそれらを総合し、友の会制度が未来の博物館経営においてどのような役割を果たすのかを展望します。友の会は、もはや周辺的な支援組織ではなく、文化経営を支える中核的な社会装置であり、その持続可能性は、信頼・共創・公共性という三つの柱に支えられています。
信頼に根ざした支援関係の再構築
博物館と友の会の関係は、寄付や特典のやり取りといった経済的交換の枠を超えた、信頼に基づく社会的関係の形成を目的としています。支援者は単なる「顧客」ではなく、博物館の使命を共有する「共感の共同体」の一員です。信頼がなければ、いかに制度を整えても継続的な支援は生まれません。信頼とは、組織の姿勢、透明な説明、そして誠実な対話の積み重ねによって育まれるものです。
経営の観点から見れば、信頼は目に見えない無形資産でありながら、最も重要な資源です。博物館が危機に直面した際、迅速に支援が集まるかどうかは、過去の関係の深さに左右されます。したがって、友の会制度の運営においては、会員の数よりも関係の質を重視する姿勢が求められます。報告書や会計開示、活動のフィードバックなど、日々の積み重ねこそが信頼の基盤を形成します。今後の博物館経営では、この信頼を「社会的資本」として位置づけ、経営評価の一要素として扱う視点が必要になるでしょう（Lord & Lord, 2009）。
共創型ガバナンスへの移行
友の会制度の成熟は、ガバナンスの在り方そのものを変える可能性を秘めています。博物館が社会とともに歩む組織である以上、運営における意思決定も、市民の視点を取り入れた「共創型ガバナンス（co-governance）」へと進化する必要があります。欧米の多くの博物館では、理事会や運営委員会に友の会代表を参加させ、意見交換や政策提言を行う制度が定着しています。こうした制度的関与は、単なる助言にとどまらず、経営理念の共有と社会的監視の両立を可能にしています。
日本でも、地域の文化行政や指定管理制度の中で、友の会が市民協働の担い手として位置づけられる動きが見られます。これは、行政主導の文化経営から、市民共治型の文化経営への転換を意味します。共創型ガバナンスの鍵は、「対話の制度化」です。博物館が政策形成や展示計画の初期段階から友の会や市民の意見を取り入れることで、より多様で柔軟な意思決定が可能になります。博物館の未来を支えるのは、制度の効率性ではなく、対話の深さなのです。
公共性と多様性を支える制度デザイン
友の会制度が今後さらに発展するためには、公共性と多様性を両立させる制度デザインが求められます。公共性とは、行政の統制下にあるという意味ではなく、「誰もが文化にアクセスし、参加できる環境を保障する」という理念を指します。多様な年齢層・社会層・文化的背景をもつ人々が、友の会を通じて博物館と関わることができるよう、制度を開いていく必要があります。
その一つの方向性が、階層型・分散型の会員構造です。従来の「一律年会費制」から、ユース会員、ファミリー会員、地域会員、オンライン会員など、多様な参加形態を設けることで、経済的・地理的な制約を超えて関与できる仕組みが生まれます。また、金銭的支援だけでなく、時間や専門知識の提供を通じて参加する「非金銭的支援」も重要です。こうした制度的柔軟性は、友の会を特定の支援層に限定しない「開かれた公共性」の基盤に直結します。
さらに、博物館は友の会とともに、社会的包摂（social inclusion）を実践する場としての役割を果たすことが期待されます。支援活動を通じて高齢者、障がい者、外国人居住者など多様な層が文化活動に参加できるようにすることは、博物館の社会的使命と直結しています。このような制度設計によって、友の会は単なる支援団体ではなく、文化的多様性を支える社会的プラットフォームへと進化するのです（文化庁 博物館総合サイト, 2024）。
持続可能な文化経営への展望
現代社会における博物館経営は、人口減少や財政制約、価値観の多様化など、かつてない課題に直面しています。こうした状況下で、友の会制度は「持続可能な文化経営（sustainable cultural management）」を実現するための中核的手段となり得ます。
持続可能性とは、単に収益を確保することではなく、博物館が社会との信頼関係を長期的に維持できる仕組みを築くことを意味します。友の会が果たすべき役割は、財源の補完ではなく、社会との関係性の再構築です。会員の活動や寄付行動を通じて、博物館の理念が社会に共有され、文化資本が再生産される。このプロセスこそが、文化経営の本質です。
そのためには、デジタル技術を活用したデータ分析や会員管理の高度化が有効です。CRM（顧客関係管理）やAIを用いた行動分析を取り入れることで、会員の興味や行動に基づいたコミュニケーション設計が可能になります。しかし、テクノロジーの導入は目的ではなく、信頼関係を補完する手段であることを忘れてはなりません。経営の効率化と文化の倫理性をどう両立するか――その問いに対する実践的答えが、友の会制度の深化にあります。
持続可能な文化経営の鍵は、「制度としての継続性」と「関係としての柔軟性」を両立させることです。組織としての制度を堅牢にしながらも、社会変化に応じて形を変え続ける柔軟さがなければ、制度は硬直化します。友の会は、その両者を結びつける動的な装置として、未来の文化経営を支えていくのです。
結語 ― 博物館とともに生きる社会へ
博物館の友の会制度は、支援のための制度ではなく、「ともに生きる文化のしくみ」です。そこでは、博物館が提供するのは展示や教育ではなく、社会の中で人と人をつなぐ文化的関係そのものです。友の会の存在は、文化の享受者と担い手を分ける境界を越え、すべての人が文化の共創者となる可能性を拓きます。
この制度が目指す未来は、単に資金を集めることではなく、文化を共有し続ける社会をつくることにあります。信頼が制度を支え、共創が文化を育て、公共性がその意義を広げていく。博物館の友の会制度は、経営の合理性と文化の倫理性をつなぐ、現代社会における文化的インフラといえるでしょう。
友の会の未来とは、博物館が社会とともに歩む未来そのものです。人々が自らの文化的営みに誇りをもち、次世代へとその価値を継承していくために、友の会制度はこれからも進化し続ける必要があります。博物館と社会が相互に支え合い、共に生きる――その姿こそが、これからの文化経営が目指すべき到達点なのです。
参考文献（APA第7版）
- 文化庁 博物館総合サイト. (2024). 博物館法・制度情報. https://museum.bunka.go.jp/law/
- Lord, G. D., & Lord, B. (2009). The manual of museum management. AltaMira Press.
- Macdonald, S. (Ed.). (2006). A companion to museum studies. Wiley-Blackwell.
