はじめに：なぜ今、デジタル化と公開が求められるのか
情報技術の発展は、社会における情報の在り方を根本的に変化させました。特に近年では、デジタル空間と物理空間の境界があいまいになり、人々の生活や学習、文化との接点がオンライン上でも連続的に展開されるようになっています。このような情報環境は「インフォスフィア」と呼ばれ、デジタル技術によって構成される世界そのものが、現実と不可分な存在となりつつあります（Simone et al., 2021）。
こうした社会的変化は、博物館における資料提供のあり方にも大きな影響を与えています。もはや展示室という空間だけが来館者との接点ではなくなり、オンラインを通じた資料閲覧や検索、学習活動が日常的に行われるようになっています。実際、博物館ウェブサイトを訪れるユーザーの多くが、教育や研究目的でデジタル資料を利用しており、その行動は来館前後の情報収集や理解の深化にもつながっています（Marty, 2008）。このように、オンラインとオフラインを往復するような体験設計が求められているのです。
同時に、博物館には社会的な公共機関としての使命もあります。文化資源へのアクセスを保障することは、誰もが文化的権利を享受できる社会の実現に不可欠です。特に、高齢者や障害のある人々、遠隔地に住む人々にとっては、物理的な来館が困難な場合も多く、デジタル化された資料の公開は、そうした格差を是正する手段として注目されています。博物館・図書館・文書館を横断する情報提供の取り組みにおいても、オープンアクセスを基盤とした文化資源の公開が強く推奨されています（Trant, 2009）。
さらに、資料のデジタル化は保存の観点からも重要です。高精細なデジタル記録は、資料の劣化や災害による損失に備える手段となると同時に、複製や公開の可能性を広げます。つまり、デジタル化は単なる利便性の追求ではなく、保存と公開という二つの価値を同時に達成しうる手段といえます。
ただし、資料をデジタル化してオンラインに公開することが、ただちに意味のある利用につながるわけではありません。そこには資料の文脈や関係性、背景情報を伝える工夫が求められます。例えば、参加型のデジタル公開プロジェクトでは、利用者との対話を通じて資料の意味が再構築される可能性も指摘されています（Hogsden & Poulter, 2012）。資料を単なる「画像データ」にとどめず、人と資料、人と人との関係を生む装置として再設計することが、現代の博物館に問われているのです。
このように、デジタル化と公開は技術的な課題にとどまらず、情報環境の変化、社会的責任、利用者の期待、資料保存の観点が交差する複合的なテーマとして捉える必要があります。現代の博物館にとって、それは避けて通れない戦略的課題となっているのです。
デジタル化の目的と博物館における意義
博物館における資料のデジタル化は、一時的な流行ではなく、明確な目的と意義をもった取り組みとして位置づけられています。その目的は大きく分けて、保存、活用、公共的責任、そして経営戦略という四つの視点から整理することができます。
まず第一に、デジタル化は貴重な資料の保存手段として重要な役割を果たします。博物館が所蔵する多くの文化財は、時間の経過や環境要因により劣化していく運命にあります。デジタル画像やスキャンデータを用いて資料を記録することは、そうした物理的損傷から資料を保護し、将来的な修復や再構成の手がかりとしても活用できます。また、自然災害や火災などの危機的状況においても、デジタル化されたデータはバックアップとして機能し、資料の完全な喪失を回避する手段となります（Matassa, 2011）。
次に、デジタル化は情報資源としての資料の活用可能性を大きく広げます。オンライン上で資料を公開すれば、地理的・時間的制約を超えて、世界中の研究者や学生、一般市民がアクセスできるようになります。こうしたアクセス性の向上は、教育的・学術的利用のみならず、創造的な再利用やコンテンツ制作にもつながり、コレクションの「再文脈化」を促進します（Marty, 2008）。資料をウェブ上で再配置することで、利用者が新たな解釈や関係性を見出す場にもなり、ミュージアムと来館者との相互作用を深めることができるとされています（Chapman, 2015; Hogsden & Poulter, 2012）。
三つ目の意義は、公共的機関としての博物館が担う社会的責任の実現です。特定の地域や層に限定されず、誰もが等しく文化的資源にアクセスできるようにすることは、現代の文化施設にとって基本的な使命とされています。とりわけ、高齢者や身体的制約を抱える人々、遠隔地に住む人々にとっては、デジタル公開が文化的権利を保障する上で不可欠な手段となっています（Trant, 2009）。デジタル技術を前提とした新しい芸術表現への対応も、博物館が進化する社会的存在としての役割を問い直す契機となっているといえます（Rivero Moreno, 2018）。
最後に、デジタル化は単なる技術的対応にとどまらず、博物館の経営戦略の一環としても重要です。現代の情報環境では、デジタル技術は単に情報を伝える道具ではなく、価値を創出する基盤そのものとなりつつあります。博物館の活動は、物理空間だけでなく、オンライン上でもブランドや信頼、参加を生み出す力を持つようになっています（Simone et al., 2021）。たとえば、オープンアクセス戦略を通じて公開データを活用し、ユーザー参加やグローバルなアクセス向上を実現している事例もあります（Villaespesa, 2019）。さらに、デジタル公開の効果を評価・分析する仕組みも整備されつつあり、経営の視点から見たデジタル化の価値は、今後ますます高まると考えられます（Villaespesa, 2021）。
このように、資料のデジタル化は、保存・活用・公共性・戦略性という多面的な意義を持ち、博物館の使命と未来の姿に深く関わる取り組みであるといえます。
誰のためのデジタル化か ― 利用者の多様化と分類
博物館における資料のデジタル化は、単に情報をウェブ上に掲載する作業ではありません。その本質は、誰に対して、どのような意図で、どのような体験を届けるのかという視点に根ざしています。つまり、「誰のためにデジタル化を行うのか」という問いに正面から向き合うことが、持続的で意味のあるデジタル戦略の出発点となります。
現在、博物館を利用する人々の姿はきわめて多様です。展示室を訪れる来館者だけでなく、自宅からオンラインで資料を調べたり、学習に役立てたりする人々も含めれば、その対象は世界中に広がっています。たとえば、身体的理由や居住地の制約から実際に博物館へ足を運ぶことが難しい人々にとって、デジタル化された資料は文化に触れるための数少ない手段のひとつです。また、研究者や学生にとっても、資料の所在や状態を事前に確認したり、遠隔地から引用可能な情報を得たりできることは、研究活動を支える重要なインフラとなっています。
このように、資料のデジタル化は「アクセスの拡大」という観点で社会的意義が大きく、特にオンライン利用者の行動に着目すると、その実態がより具体的に見えてきます。たとえば、ある調査では、来館前に展示や資料に関する情報をウェブで調べ、当日の鑑賞に備える人が多く見られる一方で、来館後に振り返りの目的でサイトを訪れる人も少なくありません。さらに、現地を訪れることができなくても、オンラインで資料に触れ、学びを深めることで、博物館との「非来館型の関係性」を築いている人々も存在します（Marty, 2008）。こうした行動様式は、従来の「展示を見る人」という来館者像を超えて、より複雑で多面的な利用者像を示しています。
こうした利用者の多様性に対応するには、単に資料を網羅的に公開するだけでは不十分です。利用者一人ひとりの目的や関心、行動様式に応じた設計が求められます。この点で注目されるのが、メトロポリタン美術館によるオンライン利用者の類型化の取り組みです。同館では、利用者の行動データや意図に基づき、「Explorers（学びを深めたい人）」、「Planners（訪問前の下調べをする人）」、「Professionals（研究や教育に使う専門家）」など、6つのセグメントに分類し、それぞれに適したナビゲーションやコンテンツの設計を行っています（Villaespesa, 2019）。このようなセグメントごとのアプローチにより、利用者が求める情報にスムーズにたどり着ける環境が整備され、ユーザー満足度の向上や再訪率の向上にもつながっています。
さらに、デジタル化は情報提供という機能を超えて、博物館と利用者の「関係性」を育むための手段としても活用され始めています。単に資料を見せるのではなく、体験として記憶に残るような仕掛けや、個別の関心に応じて情報が展開されるような仕組みが求められます。その一例として、来館時の体験をもとに生成された「データスーベニア」を来館者に提供する取り組みがあります。これは、来館者が館内で見た展示や行動履歴に基づいて、後からデジタル的に再構成された“記念”を受け取る仕掛けであり、来館後にも体験が続くという新しい博物館のあり方を示しています（Petrelli et al., 2017）。また、資料の説明を一方的に伝えるのではなく、地域コミュニティの知識や物語を取り入れる「参加型アーカイブ」の取り組みも注目されています。このような方法では、利用者は単なる閲覧者ではなく、意味の共同構築者として位置づけられます（Hogsden & Poulter, 2012）。
このように、デジタル化の目的は単に「広く届ける」ことだけではなく、「適切に届ける」ことにもあります。利用者を誰しも同じ存在として扱うのではなく、それぞれの背景や行動に応じた関係性の構築を重視することで、博物館のオンライン展開はより戦略的な意味を持つようになります。資料の公開が、単なる情報発信ではなく、信頼関係や参加、価値の共有へと発展していくとき、デジタル化は真に博物館の使命を果たす手段となるのです（Villaespesa, 2021）。
デジタル化のプロセスと課題 ― 資料を“公開可能な形”にするまでの道のり
博物館資料のデジタル化は、単にスキャンや撮影を行うだけの作業ではありません。それは、資料を「公開可能な形」に整えるまでの、連続的かつ複雑なプロセスを含んだ専門的な取り組みです。目的や利用者像が明確になったとしても、それを現実に形にするには、多くの準備、判断、制度的・技術的な対応が必要となります。
まず、デジタル化の第一段階では、対象資料の選定が行われます。すべての資料を一度にデジタル化することは現実的でないため、状態や希少性、利用ニーズ、優先度などに応じて、段階的に進める必要があります。選定された資料は、高精細の撮影またはスキャンを経て、画像の調整や保存形式の決定が行われます。この過程では、対象資料の素材や形状、保存状態などによって作業方法が大きく異なり、専門的な技術と経験が求められます（Matassa, 2011）。
撮影やスキャンが完了しても、それだけでは資料を活用することはできません。重要なのは、それぞれの画像に対して正確で豊かな「メタデータ」を付与することです。メタデータとは、資料の名称、作成年代、作者、素材、来歴、分類情報などのことであり、これがなければ資料の検索性や意味の理解は大きく損なわれてしまいます。特にオンライン公開を目的とする場合、メタデータは単なる管理情報ではなく、利用者にとっての「入口」として機能します。そのため、専門的知識に基づいた精緻な記述と標準化が重要となります（Matassa, 2011）。
次に、資料の公開に向けた準備として、法的・倫理的な確認が必要となります。たとえば、著作権が存続している資料を無断で公開することはできません。また、肖像権やプライバシーに関わる資料、あるいは宗教的・文化的にセンシティブな内容を含む資料については、関係者やコミュニティとの丁寧な対話と合意形成が不可欠です。こうした権利処理の手続きを経てはじめて、資料は「安心して公開できる状態」となります（Marty, 2008）。
さらに、実際に資料を公開するためには、それらを管理・運用するためのシステム基盤が必要です。多くの博物館では、コレクション管理システム（CMS）を用いて資料情報を一元管理していますが、こうしたシステムがそのままウェブ公開に適しているとは限りません。特にCMSは、もともと内部管理用に設計されていることが多く、公開用のデータ出力や検索機能が不十分な場合もあります。加えて、外部とのデータ連携や相互運用性を高めるためには、共通の記述フォーマット（例：IIIF、Linked Open Dataなど）に対応した設計が求められます（Chapman, 2015）。しかし、こうしたシステムの導入や更新には、多大な予算と専門人材が必要であり、小規模な館にとっては大きなハードルとなります（Trant, 2009）。
このようにして整備された資料がオンラインで公開された後も、課題は終わりません。むしろ、運用フェーズに入ってから新たな問題が生じることが多いとされています。たとえば、データの更新や修正をどのように行うか、資料点数の増加に対応できる仕組みがあるか、ユーザーからの問い合わせやフィードバックにどう対応するかといった、継続的な運用体制が必要です。単発のプロジェクトとして終わるのではなく、情報資源としての信頼性を保つためには、定期的な見直しと改善が欠かせません（Rivero Moreno, 2018）。
また、実際に公開されたデジタル資料が使いやすく、目的に応じて探しやすいかどうかという点も重要です。利用者は「検索できる」からといってそれを使いこなせるとは限らず、ナビゲーションやカテゴリ構成、キーワード設定など、ユーザー視点に立った情報設計が求められます。こうした設計には、アクセス解析や利用者行動の分析を活かすことが効果的です（Villaespesa, 2021）。
このように、資料のデジタル化と公開には、企画から実装、運用に至るまでの長い道のりと、さまざまな課題が存在します。それは単なる「スキャン作業」ではなく、資料の価値を正しく伝え、持続的に活かしていくための博物館経営の一環であり、情報・人材・予算・倫理の全方位にわたる取り組みが求められる分野なのです。
実例：博物館における戦略的デジタル化の取り組み
博物館の資料デジタル化は、技術的な整備だけでなく、戦略的な意思決定と継続的な運用が伴ってこそ効果を発揮します。ここでは、先進的な取り組みを行っている博物館の事例を通じて、デジタル化がどのように「経営戦略」として位置づけられているかを考えていきます。
最初に紹介するのは、メトロポリタン美術館（The Met）のオープンアクセス戦略です。2017年に収蔵品画像の一部をCC0（著作権フリー）で公開し、誰でも自由にダウンロード・利用できる環境を整備しました。この決定は、単に公開範囲を広げるというだけでなく、デジタルコンテンツの価値を再評価し、「文化資源としての共有可能性」を高める意図を持ったものでした（Villaespesa, 2019）。この取り組みは利用者の行動データに基づいたセグメント分析と結びつけられており、学習目的でアクセスするユーザー、作品を創作活動に取り入れるユーザー、計画的に情報収集するユーザーなど、多様な利用者像に即した情報提供が実現されています。データ公開を通じて博物館ブランドの認知度を高め、社会的影響力を広げる戦略としても機能しています（Villaespesa, 2021）。
次に注目すべきは、地域コミュニティとの連携によって行われる参加型・共創型のデジタルアーカイブの実践です。これは、資料を単に公開するのではなく、地域の人々がもつ記憶や語りを取り込みながら、資料の文脈を「共同で再構築」していく手法です。このようなアプローチでは、専門職による一方向的な情報提供ではなく、利用者や市民が資料の意味形成に関与することが重視されます。文化的背景を共有するコミュニティと協働しながら、資料の説明文や展示内容を再構成することで、従来の展示手法では伝えきれなかった意味や記憶を可視化する取り組みが行われています（Hogsden & Poulter, 2012）。このようなプロジェクトは、博物館の公共性を高め、資料を社会との接点で再活性化させるものとして注目されています。
さらに、来館者の行動や体験をデジタルデータとして活用する新たな試みも進められています。その一例が「データスーベニア（Data Souvenir）」と呼ばれる取り組みです。これは、来館者の展示閲覧履歴や滞在時間、関心の高かった作品などの情報を記録し、帰宅後に閲覧できるオリジナルの「来館記念データ」として再構成するものです。来館者にとっては単なる記録ではなく、自分の関心や体験が反映されたパーソナルな資料となり、博物館とのつながりを継続的に感じられる仕組みとなっています。このような試みは、博物館を単なる展示空間ではなく、「体験を拡張するプラットフォーム」として再定義する視点を提供します（Petrelli et al., 2017）。
最後に取り上げるのは、コレクションの対象が変化しつつある現代において、デジタルアートやネットアートといった新しいメディアの保存・公開に挑戦する事例です。デジタル作品が物理的な実体を持たず、再現性・相互性・ネットワーク性といった特性をもつことから、従来の保存概念では対応しきれない課題があることが指摘されています（Rivero Moreno, 2018）。このような背景を受け、博物館は「保存する対象」の定義そのものを更新し、作品の成立条件や動的性質を含めた保存と公開の新たなフレームワークを構築する必要があります。これは、デジタル化が過去の資料を再現するだけでなく、新たな文化表現を受け入れ、継承する基盤としても機能し得ることを示しています。
これらの事例はいずれも、「デジタル化＝技術導入」にとどまらず、戦略的・創造的な思考に基づいた取り組みです。デジタル資料の活用が、博物館の公共性や社会との関係性、そして文化資源の未来像を形作る重要な契機となっていることが見えてきます。理論や制度と実践を架橋するために、こうした実例から学び、各館の状況に応じた応用を検討することが求められています。
資料デジタル化の意義を再考する ― 公開・活用・戦略性をつなぐ視点
博物館における資料のデジタル化は、単なる技術導入ではなく、多面的な意義をもった取り組みです。保存手段としての役割にとどまらず、利用者との関係性構築、公共的な使命の達成、さらには博物館経営そのものに戦略的なインパクトをもたらす可能性を秘めています。本記事ではその目的や対象、プロセス、実例を段階的に整理してきましたが、最後に改めてその意義を総括し、今後に向けた視点を確認したいと思います。
まず、資料のデジタル化は多くの場合、「貴重な資料の劣化を防ぐための保存手段」として始まります。これは博物館の根幹にある収集・保存の機能に直結する取り組みであり、文化資源の長期的な保全に不可欠な手段です。しかし、デジタル化がそれだけで終わってしまっては、社会的な価値を十分に発揮することはできません。利用者がその資料にアクセスし、知識を得たり、学びや表現の源としたりできる状態にすることで、はじめてその資料は「生きた文化資源」として機能します（Matassa, 2011）。
次に注目すべきは、デジタル化が利用者との「関係性」を生み出す媒体としても働くという点です。博物館は情報の送り手であると同時に、利用者とともに意味をつくりあげる存在です。デジタル資料は、閲覧や検索といった一方向の利用だけでなく、再利用や再解釈、さらには共同生成といった参加型の営みにもつながっていきます。メトロポリタン美術館のオープンアクセス戦略や、地域住民の語りを取り入れた共創型のアーカイブ実践は、まさにその好例です（Villaespesa, 2019; Hogsden & Poulter, 2012）。このような取り組みは、博物館を物理的空間に限定せず、社会との接点を広げる手段として、また信頼や参加を育む「関係性資本」としての機能を担います。
しかし、こうした可能性を現実のものとするには、単発の事業やプロジェクトで終わらせないことが不可欠です。資料のデジタル化と公開は一度完了すれば終わり、という性質のものではありません。更新や保守、権利状況の再確認、利用者の行動分析など、継続的な運用体制が必要です。さらに、予算や人材、技術基盤といった「博物館経営そのもの」に関わる資源の確保と調整が求められる点で、これは経営上の中長期的課題とも言えます（Trant, 2009; Rivero Moreno, 2018）。
そして、今後の展開としては、AIによる自動分類、XRによる没入型体験、Linked Open Dataによるデータ連携といった先端技術への対応も視野に入れる必要があります。こうした技術革新は、資料へのアクセス手段を劇的に変える可能性を持つ一方で、倫理や情報の信頼性、利用者格差といった新たな課題を生み出すこともあります。そのため、技術だけに目を向けるのではなく、「誰のための公開か」「何を伝えたいのか」という本質的な問いを軸に据える姿勢が重要となります（Villaespesa, 2021）。
このように、資料のデジタル化は保存・活用・公共性・戦略性といった複数の側面をつなぐ複合的な営みです。一館だけですべてを完璧に行う必要はありませんが、それぞれの館の規模や資源に応じた「等身大のデジタル戦略」を構築し、持続的に取り組んでいくことが、これからの博物館に求められる姿勢ではないでしょうか。
参考文献
- Chapman, A. (2015). Managing historic sites and buildings: Reconciling presentation and preservation. Routledge.
- Hogsden, C., & Poulter, E. K. (2012). The real other? Museum objects in digital contact networks. Museum and Society, 10(1), 39–54.
- Matassa, F. (2011). Museum collections management: A handbook. Facet Publishing.
- Marty, P. F. (2008). Museum websites and museum visitors: Digital museum resources and their use. Museum Management and Curatorship, 23(1), 81–99.
- Petrelli, D., Ciolfi, L., Van Dijk, D., Hornecker, E., Not, E., & Schmidt, A. (2017). Integrating material and digital: A new way for cultural heritage. Interactions, 24(4), 62–65.
- Rivero Moreno, A. (2018). Challenges and strategies for the digital preservation of contemporary art. Art Documentation: Journal of the Art Libraries Society of North America, 37(1), 76–89.
- Trant, J. (2009). Emerging convergence? Thoughts on museums, archives, libraries, and professional training. Museum Management and Curatorship, 24(4), 369–387.
- Villaespesa, E. (2019). Data-driven strategies for audience development: A model for the Metropolitan Museum of Art. Museum Management and Curatorship, 34(2), 153–171.
- Villaespesa, E. (2021). The impact of digital transformation on museum audiences. In T. Tallon & K. Drotner (Eds.), The Routledge Handbook of Museums, Media and Communication (pp. 282–293). Routledge.
