はじめに：博物館における「収集」とは何か
博物館において「収集」は、最も基本的かつ中核的な活動のひとつとされています。展示や教育、研究といった多様な機能が注目されがちですが、それらの基盤には、資料を収集し、整理し、保存する営みが欠かせません。しかし一方で、何をどのように収集するべきかという問いは、時代や社会の変化とともに、常に見直しが求められてきました。収集とは単なるモノの集積ではなく、文化的・制度的意味を持つ行為であり、博物館のアイデンティティそのものを形成する営みなのです（Matassa, 2011）。
「収集」は、古くは王侯貴族や学者たちの個人的な蒐集から始まり、近代になって公共の制度へと展開しました。そして今日では、博物館の使命の一部として位置付けられ、展示・教育・保存・研究といった機能の前提として認識されています（Fahy, 1994）。収集された資料は、やがて他者と共有され、未来に引き継がれていくものであり、単なる個人の関心を超えた公共的責任が伴います。このように収集は、文化財の価値を認識し、次世代へと手渡す「選びとる」行為であるといえます。
博物館における資料収集は、単にモノを保有することではなく、それに意味を与える過程でもあります。モノは、それが選ばれ、分類され、物語られることによって、はじめて「コレクション」となり、社会的な記憶の担い手となります。この点で、資料の収集は、社会にとって何が価値あるものかを選定し、意味づける文化的プロセスであると考えられます。モノは元々「使われる」ものであると同時に、「語られる」ものでもあり、展示されることによって過去の出来事や価値観を語り始めます（Pearce, 1994）。また、こうした資料は社会のなかで象徴的意味を持つ存在、すなわち「semiophor（意味を運ぶもの）」として機能することもあります（Pomian, 1990）。
さらに、収集のプロセスには、制度や文化の枠組みが深く関与します。たとえば、コレクターからの寄贈や遺贈を受け入れる際には、その行為が単なる所有の移転ではなく、象徴的贈与、つまり社会との関係性の再構築として機能することがあります（van der Grijp, 2014）。このように収集とは、個人と社会の価値観が交差する場でもあり、博物館が社会とどのような関係を築いていくかを体現するものでもあります。
現代においては、収集のあり方そのものが大きく問い直されています。すべてを集めることは、物理的・財政的に困難であり、同時に倫理的判断も伴います。資料を保存するにはスペースや人材、資金が必要であり、それらが限られるなかで、どのように収集の優先順位をつけるかが重要な課題となります。このような背景のもと、持続可能性の視点に立った収集方針の見直しが求められています。資料を「集めること」以上に、「集めすぎないこと」や「再評価すること」が、新たな収集の姿として認識されはじめています（Merriman, 2008）。
このように、「収集」という行為は、モノそのものを超えて、文化的意味を編み上げ、未来の社会に語り継ぐ営みであるといえます。次節以降では、この収集活動を支える実務的な要素として、記録、法制度、倫理、手続きなどを具体的に見ていくことにします。
情報を記録するという責務 ― ドキュメンテーションの基礎
博物館における資料収集は、それ自体が文化的意味を持つ重要な行為ですが、収集された資料は正確に「記録」されなければ、公共的資源としての意義を発揮することができません。何が、どこに、どのような状態で存在しているのかが不明なままでは、その資料を活用することはもちろん、保存することすら困難になります。記録されていない資料は、事実上「存在しない」のと同じであるとすらいえるでしょう（Matassa, 2011）。ドキュメンテーションは、資料の保存・公開・研究といった博物館の全機能の土台を成す責務なのです（Fahy, 1994）。
では、博物館では具体的にどのような情報を記録しているのでしょうか。典型的な記録項目には、資料の名称、寸法、材質、制作年代、来歴（プロヴェナンス）、取得方法、法的所有者、所在場所、保存状態などが含まれます。これらは資料の身元を明確にし、博物館における管理・活用の対象として正しく扱うために不可欠な情報です。とくに、資料ごとの固有の識別番号（カタログ番号）や、それを資料本体にマーキングする工程は、所在管理とリスクマネジメントの観点から非常に重要な作業とされています（Matassa, 2011）。
こうした情報の整備にあたっては、記録の標準化が大きな役割を果たしてきました。たとえば、イギリスではMuseum Documentation Association（後のCollections Trust）による標準文書「Spectrum」や、国際的にはCIDOCによるドキュメンテーション標準の策定が進められてきました。これにより、館ごとの情報の相互運用性が高まり、他館との連携や情報公開も促進されるようになったのです（Fahy, 1994）。
さらに、今日のドキュメンテーションは、紙媒体からデジタルデータベースへと移行が進み、ITシステムとの連動によってその機能を拡張しています。複数の担当者間での共有、異なる部門や施設間での情報接続、過去の記録の検索や修正といった操作が、より正確かつ迅速に行えるようになりました。スペインのプラド美術館では、収蔵庫管理・人的資源・ITシステムが一体的に設計され、物理的保存と情報管理を一元的に支える「ストレージ・システム」として運用されています（Murillo de la Cueva & Bennasar Cabrera, 2021）。このような先進的な取り組みは、情報を収蔵物の一部とみなし、その活用を組織全体で担保しようとする考え方を示しています。
こうした記録業務を持続的に維持し、制度として確立していくためには、適切な人材配置も欠かせません。近年では、資料の記録・所在管理・法的確認・保存状態の点検といった業務を専門に担う「コレクション・マネージャー」という職種の重要性が高まっています。この役割には、記録内容の正確性だけでなく、館内外との連携、倫理的・法的課題への対応力など、総合的な専門性が求められます（Fifield, 2018）。また、記録は一度作成して終わりではなく、定期的なレビューや更新を必要とする「生きた情報」であり、制度的支援と人材育成の両輪によって支えられるべきものです（Fahy, 1994）。
このように、資料の記録は博物館の運営にとって単なる事務作業ではなく、その公共性と専門性を支える根幹的な要素といえます。そして記録とは、現在の利用のためだけでなく、未来に向けた活用と理解のために残されるべき「文化的インフラ」でもあります。記録の蓄積があるからこそ、展示や研究の新たな展開が可能となり、将来的な再評価やストーリーテリングの土台として機能します（Matassa, 2011）。資料とその情報をともに継承していくという視点こそが、ドキュメンテーションにおける最も重要な理念だといえるでしょう。
法規の遵守とその複雑性 ― 所有・輸出入・税制の理解
博物館が資料を収集・保有する際には、その資料が法的に正当な手続きを経て取得されたものであることを確認する責任があります。どれほど文化的価値が高い資料であっても、所有権が曖昧であったり、取得経緯が不明確であったりすれば、後に返還請求を受ける可能性もあり、博物館の信頼性や法的安定性に影響を及ぼします。したがって、収集にあたっては「この資料は誰のものだったのか」「どのように移転されたのか」を明確にし、その情報を記録として残すことが欠かせません（Matassa, 2011）。このような手続きは、法制度の遵守であると同時に、博物館の公共性を支える基盤でもあります（Fahy, 1994）。
収集資料の法的正当性を担保するためには、国際条約や国内法を理解し、違法な取得・輸出入を避ける視点が不可欠です。とくに重要なのが、1970年のユネスコ条約（文化財の不法輸出入等の禁止及び防止措置に関する条約）や、1995年のUNIDROIT条約です。これらの条約は、戦争や植民地支配の過程で国外に持ち出された文化財の返還や、不正な輸出入の抑止を目的としています。ヨーロッパやアメリカでは、ナチスによって略奪された美術品の返還をめぐる裁判が数多く行われており、博物館における所蔵資料の来歴調査（プロヴェナンス・リサーチ）は、法的だけでなく倫理的な責務としても位置づけられています（Fahy, 1994）。一方で、日本においても文化財保護法に基づき、重要文化財の輸出には厳しい規制が設けられていますが、他国との法制度の違いや、民間からの資料購入時のリスクなど、慎重な対応が求められます。
また、博物館資料の取得は、必ずしも購入に限られるものではなく、寄贈や遺贈という形で受け入れられることも少なくありません。こうした場合、寄贈者やその遺族との契約が重要となるのはもちろんですが、税制上の措置が資料移転を後押しする仕組みとして存在していることも注目に値します。たとえば、イギリスには「Acceptance in Lieu」という制度があり、相続税の代わりに文化的価値の高い資料を国家に提供することで納税義務を果たすことができます（Fahy, 1994）。これは、公共機関への文化財移転を促進しつつ、寄贈者側の経済的負担を軽減する制度的工夫の一例です。寄贈という行為が、単なる私的な贈与ではなく、制度的にも支えられた公共性の高い行為であることがわかります（van der Grijp, 2014）。日本でも、文化財を指定機関に寄附した場合の税制上の特例措置が存在しますが、制度の活用には一定の専門知識と行政的対応が求められます。
このように、収集資料の受け入れに際しては、取得経緯の確認、法的所有権の明確化、契約書の整備、適切な記録の作成が一体となって行われる必要があります。資料の来歴に複数の権利者が存在する場合や、過去の記録が不完全な場合などには、受け入れの可否そのものを慎重に判断しなければなりません。また、寄贈に際しては、使用条件や再譲渡の可否、公開に関する条件なども明記された文書化が不可欠です（Matassa, 2011）。こうした手続きは、トラブルを未然に防ぐだけでなく、受け入れた資料の法的地位を明確にし、今後の管理・活用における信頼の根拠となります（Fifield, 2018）。
法制度の遵守は、単に法的トラブルを回避するための「リスク管理」ではありません。それは、博物館が市民や社会との信頼関係を築くための不可欠な基盤でもあります。とくに資料の寄贈者や提供者にとっては、自らが託したものが正当に扱われ、社会に貢献していくという信頼があってこそ、博物館との関係が成立します。したがって、制度的な整備は、博物館の公共性を可視化する手段であり、持続可能な資料管理のためのインフラでもあるのです（Merriman, 2008）。そして何より、博物館職員自身がこうした制度を正しく理解し、倫理的な判断を伴って活用する力が求められています。法の条文だけでは解決できないグレーゾーンこそが、専門職としての力量を問われる場面といえるでしょう（Fahy, 1994）。
倫理的配慮と「正しい収集」 ― 過去の教訓から学ぶ
博物館が資料を収集する際には、法的な手続きを適切に踏むことは当然の責務です。しかし、法を守っているからといって、すべてが正当な収集といえるわけではありません。とくに近年は、過去に博物館が取得した資料の中に、倫理的に問題のあるものが含まれていたことが批判される事例が相次いでいます。略奪品、盗難品、あるいは文化的・宗教的に重要な遺物が、関係者の同意なく収集・展示されていたという事実は、博物館の信頼そのものを揺るがすものでした（Matassa, 2011）。こうした背景から、収集において「法を守るだけでなく、倫理的にも妥当であるか」が強く問われるようになっています（Fahy, 1994）。
収集における倫理的配慮の第一歩は、「その資料はどこから来たのか」を正確に把握することです。これを支えるのがプロヴェナンス、すなわち来歴情報の記録と検証です。植民地支配下で持ち出された文化財や、戦時中の混乱で流出した資料など、歴史的文脈の中で不正な取得が行われた資料は少なくありません。現在では、そうした来歴に問題がある資料について、公開を控えたり、返還交渉を行ったりする事例が増えています。プロヴェナンス・リサーチは、こうした倫理的判断を支える基盤として位置づけられており、資料の価値を再確認する意味でも重要な作業とされています（Pearce, 1994）。収集した資料を保持すること自体が問題になる可能性がある時代において、来歴の検証は不可欠な責務といえるでしょう（Merriman, 2008）。
こうした倫理的課題に対応するため、国際的にはいくつかのガイドラインや倫理規定が整備されています。たとえば、国際博物館会議（ICOM）は「博物館の倫理規定（Code of Ethics）」を発表し、すべての加盟博物館に対して、法的に問題のない場合であっても、社会的・倫理的観点から不適切な収集を避けるよう求めています。イギリスでは、Museums Associationが「倫理規定（Code of Ethics）」を策定し、寄贈者との関係性、プロヴェナンスの確認、社会的配慮を含めた判断基準を示しています（Matassa, 2011）。こうした倫理規定は単なる理想論ではなく、現場の判断を支える実務の道しるべとして機能しています。一方で、日本ではこうした倫理規定の整備はまだ十分ではなく、各館の自主的な判断に委ねられているのが現状です（Fahy, 1994）。今後は制度としての整備と同時に、現場での対話的な理解の促進が求められます。
倫理的な収集のあり方を考える際には、単に「問題のある資料を避ける」だけでなく、そもそも「誰が、何を、どのように選ぶか」という問いに立ち返る必要があります。とくに、先住民や少数民族の遺品、宗教的・儀礼的に重要な物品、生態系や環境資源に関わる自然資料などの収集においては、地域コミュニティの視点を無視した収集が長く続いてきました。現在では、資料の意味や価値を「対象となる人々と共に考え、共に収める」という共創的な収集へと転換が進みつつあります（van der Grijp, 2014）。資料を一方的に取り込むのではなく、「その収集は誰のためであり、誰にどのような影響を与えるか」を丁寧に問い直すことが、これからの博物館に求められる姿勢です（Pearce, 1994）。
倫理的収集とは、単に「取得できるかどうか」ではなく、「取得すべきかどうか」を考える営みです。資料を集めることで誰かを傷つけたり、無視したりすることがないかという視点を持つことこそが、公共的な文化機関としての博物館の責任です。収集ポリシーは、何を集めるかだけでなく、「なぜ集めないのか」も語るべきものです（Merriman, 2008）。法に加えて倫理を重視した判断を行うことが、より信頼される博物館への第一歩となるのです（Matassa, 2011）。
実務としての受け入れプロセス ― 政策・契約・評価
博物館における資料の収集は、その都度の判断によってなされるものではなく、組織としての明確な方針に基づいて運用される必要があります。その基盤となるのが「収集方針（Acquisition Policy）」です。この方針は、どのような目的で、どのような資料を優先的に受け入れ、どのような条件下で受け入れないかを明示することで、個人の判断による偏りや不透明な決定を避ける役割を果たします。また、収集活動の一貫性を保ち、他機関や寄贈者に対して説明責任を果たすうえでも、この方針の存在は極めて重要です（Matassa, 2011）。収集方針は、博物館のミッションとリンクしており、継続的に見直されるべき「生きた指針」でもあります。
資料の受け入れに際しては、事前の情報収集と調査が欠かせません。来歴（プロヴェナンス）の確認、法的所有権の明確化、保存状態の把握、資料の文化的・歴史的価値の評価など、多面的な視点からの検討が必要です。受け入れ可否の決定には、館内の専門担当者だけでなく、学芸員や管理職、場合によっては外部委員からなる委員会などの合議が望まれます。すでに収蔵されているコレクションとの重複の有無、資料の活用可能性、保存環境への負担なども判断材料となります。この段階で、文書化された調査記録や写真、評価メモなどを残しておくことが、のちの運用にとっても重要な基盤となります（Fifield, 2018）。
受け入れ形態は大きく分けて、購入、寄贈、寄託があります。どの形態であっても、法的な権利関係と使用条件を明確にするためには、書面による契約や同意書の整備が不可欠です。とくに寄贈の場合には、所有権の移転時点、展示・公開の可否、譲渡不可条件、撤回の可能性などについて明記することが重要です。寄託の場合には、所有権は寄託者に留まり、博物館は一時的に資料を保管・管理する立場となるため、返却時期や返却条件、展示・活用に関する取り決めを明文化しておくことが求められます。いずれの場合も、口頭でのやり取りや不明瞭な合意は、将来的なトラブルの原因となる可能性があるため、正式な文書として契約書を交わすことが、信頼関係を築く第一歩です（Matassa, 2011）。
資料の受け入れが決定した後は、正式な登録・マーキング・所在管理といった基本的なコレクション・マネジメント業務に移行します。同時に、資料の分類体系への統合や、コレクション全体との整合性の確認も必要となります。保存状態の詳細なチェックと必要に応じた初期的な保存処置も、この時点で実施されることが多いです。さらに、将来的な研究・展示利用を想定して、デジタル化やタグ付けなどの情報整理も段階的に進められます。資料がすぐに活用されるとは限りませんが、こうした準備は「未来における活用の可能性」をひらく基盤をつくる作業でもあります（Matassa, 2011）。
そして最後に重要なのが、「受け入れの可視化」と「説明責任」の観点です。どのような資料が、どのような理由で収集されたのかを明示することは、博物館が公共機関として社会に信頼されるための大切な営みです。具体的には、収集方針の公表、年次での収集報告、寄贈者名や受け入れ条件の記録公開などが挙げられます。これにより、収集という営みが閉ざされた専門行為ではなく、社会とつながる開かれた活動であることが示されるのです（Merriman, 2008）。資料の受け入れは単なる入口の作業ではなく、博物館と社会との信頼をつなぐ公共的なプロセスといえるでしょう。
おわりに：未来に向けての収集のかたち
博物館が資料を収集するという行為は、単に過去を保存する営みにとどまりません。それは同時に、「未来に何を伝えるか」「どのような価値観を継承すべきか」を選び取る行為でもあります。どの資料を残すかという選択は、結果として社会が何を重要と考え、何を歴史の中に位置づけるかという文化的判断を反映することになります。つまり、収集とは「記録の蓄積」以上に、「未来に対する問いかけ」であり、「公共の価値をかたちにする行為」であるといえるでしょう。
しかし、近年ではそのような収集活動を継続すること自体が難しくなりつつあります。保存スペースの逼迫、人員や財源の制限、管理すべき情報の複雑化といった課題が重なり、「とにかく集める」という時代から「目的を持って選ぶ」収集へと、考え方の転換が求められています。そのため、持続可能な収集のためには、中長期的な視野に立ったコレクション・プランニングが必要不可欠です。新たな資料の受け入れだけでなく、既存のコレクションの見直しや除籍、保存環境の整備などを含めた全体的な戦略が問われるようになってきています（Matassa, 2011）。また、個館での対応が困難な場合には、地域間での連携や分担、ネットワーク型の収集戦略も一つの選択肢となりえます（Fifield, 2018）。
さらに重要なのは、博物館の収集活動が、社会の多様な視点と結びつくものであるという認識です。誰の物語が、どのように収蔵されているのか。そして、誰の声が収集方針に反映されているのか。そうした問いを持つことが、より開かれた収集へとつながります。近年では、従来あまり注目されなかったマイノリティの文化、地域固有の資料、あるいは個人の経験や記録といった「見えにくいもの」をどう収集し、意味づけるかが大きな課題となっています。資料を単に保管するのではなく、関係者との対話を通じて共に意味を考え、共に収めていく収集のあり方が模索されています（van der Grijp, 2014）。
収集とは、資料を選ぶ行為であると同時に、何を選ばないかを決定する行為でもあります。その判断には、理念・法制度・倫理・実務といったさまざまな側面が絡み合いますが、最終的には「今なぜこの資料を残すのか」という問いに応える必要があります。収集方針に基づいた判断、記録に裏打ちされた手続き、そして関係者との信頼に根ざした合意形成。そのすべてが積み重なって、未来に向けて伝えるべきコレクションが形成されていきます。つまり、収集とは単なる選択の連続ではなく、博物館の「伝えるという使命」を具体化する営みなのです（Matassa, 2011）。
参考文献
- Fahy, A. (Ed.). (1994). Collections management. Routledge.
- Fifield, S. (2018). Acquisitions and accessioning. In D. Dean (Ed.), Museum theory: An expanded field (pp. 383–394). Wiley Blackwell.
- Matassa, F. (2011). Museum collections management: A handbook. Facet Publishing.
- Merriman, N. (2008). Museum collections and sustainability. Cultural Trends, 17(1), 3–21.
- Pearce, S. M. (Ed.). (1994). Interpreting objects and collections. Routledge.
- van der Grijp, P. (2014). Gifts, donors and diplomacy: Museum policies and politics in Europe. Museum Anthropology, 37(2), 166–180.
