博物館におけるIPMの重要性と現場実務への視点
博物館が担う最も重要な使命の一つは、収蔵品を長期にわたり安定して保存し、次の世代へ確実に引き継ぐことです。そのためには、温湿度や光といった環境要因だけでなく、害虫やカビなどの生物的劣化リスクを適切に制御することが欠かせません。特に害虫による被害は初期段階では目に見えにくく、気付いた時には紙資料の断裂や繊維製品の孔あきなど、不可逆的な損傷が進行していることが少なくありません（Matassa, 2011）。さらに近年は、来館者動線の複雑化、建物の老朽化、気候変動に伴う湿度変動など、害虫発生の誘因が多様化しており、従来の対症療法的な管理では十分に対応できない状況があります。
こうした課題に対し、国際的に標準化されてきたのが、IPM（Integrated Pest Management：総合的有害生物管理）という考え方です。IPMは、個別の害虫に対して薬剤で対処する方法ではなく、建物、環境、収蔵品、スタッフの行動など、複数の要素を統合し、害虫が「発生しにくい状態」をつくり維持することを目的とした管理体系です（Fahy, 1994）。その中核にあるのは、化学剤をできる限り用いず、予防・監視・記録を軸にした持続的な管理を行うという姿勢であり、これは欧米の主要博物館で広く採用されています。
IPMが理念として浸透した一方、現場では「何から始めればよいのか」「どのような手順で進めれば管理が成立するのか」が分かりにくいという声も少なくありません。従来の解説は概念や思想に重点が置かれることが多く、日常業務の中で具体的にどのような行動を積み重ねればIPMが機能するのか、という視点が十分に整理されてこなかったためです。博物館の規模や体制が異なっても導入可能な「実務としての手順」が明確に提示されなければ、IPMは理念のまま留まり、組織全体の運用には結びつきません。
そこで本記事では、IPMを「7つの標準的なプロセス」として整理し、その流れに沿って実務のポイントをわかりやすく解説します。これらの手順は、Matassa（2011）の実務的な整理、Fahy（1994）のコレクション管理の視点、そして Strang & Kigawa（2006）のレベル評価モデルという主要文献の内容を統合したものであり、あらゆる館で応用可能な普遍性を持っています。日々の清掃からモニタリング体制の整備、初動対応、再発防止まで、IPMは特別な技術ではなく、組織的な「仕組み」として成立させることで初めて効果を発揮します。
本節ではIPMが博物館で必要とされる理由を確認しました。次節では、この体系を支える基本的な考え方を整理し、具体的な手順へと進むための基盤を整えます。
IPMを支える基本概念と博物館における位置づけ
IPM（Integrated Pest Management：総合的有害生物管理）は、博物館における害虫対策の中心的な概念として国際的に浸透してきました。IPMの基本にあるのは、害虫を発見してから駆除するのではなく、建物や環境、収納条件、スタッフの行動など複数の要素を統合的に管理し、害虫が発生しにくい状態を継続的につくり出すという考え方です（Fahy, 1994）。薬剤による処理に依存する方法は短期的な効果は期待できますが、資料への悪影響や再侵入のリスクを完全に避けることはできません。そのため、化学的処理を最終手段とし、まず予防・監視・記録といった非化学的アプローチを組み合わせる体系が重視されるようになりました（Matassa, 2011）。
従来の害虫管理とIPMが大きく異なる点は、対症療法ではなく「システムとして動く管理」を前提としていることです。博物館の環境には、建物の構造、温湿度、清掃状況、収蔵・展示の動線、さらには人の出入りなど、害虫発生に影響を与える多様な要因が存在します。IPMはこれらを個別に考えるのではなく、全体の中でどう相互に作用し、リスクを生み出しているかを把握しながら対策を組み立てる点に特徴があります。Strang & Kigawa（2006）が提示した「施設の条件をレベルで評価する」考え方は、建物の密閉性や収納環境に応じてどの程度の管理が可能かを可視化する枠組みとして有効であり、IPMを現実的に運用する上で重要な視点を与えています。
Strang & Kigawa（2006）による施設条件レベル評価の概要
| レベル | 概要 | 建物・環境の特徴 | IPM上のポイント |
|---|---|---|---|
| レベル0 | 屋外・無防備状態 | 建物なし。完全に外気・雨・動物・昆虫にさらされる環境。屋外展示物や農機具などが該当。 | 植生管理や排水改善など、ごく基本的な環境整備のみが可能。IPMというより「露天保管リスクの把握」が中心。 |
| レベル1 | 屋根のみで部分的に保護された状態 | 屋根はあるが壁がなく、雨はしのげるものの、鳥やげっ歯類・昆虫が自由に出入りできる半屋外環境。 | 地面からの絶縁、風雨の直接的影響を減らす工夫が主な対策。害虫・動物の侵入制御はほとんど期待できない。 |
| レベル2 | 屋根と壁があるが、隙間の多い建物 | 簡易な壁と扉があり、風雨はかなり防げるが、床や開口部に多くの隙間が残る。湿気も高くなりやすい。 | 床上保管や棚の導入、排水の改善などで被害を軽減。昆虫や小動物の侵入は続くため、リスクの高い資料は不向き。 |
| レベル3 | 一般的な歴史的建造物レベル | 古い家屋や公共建物など。基本的な居住性はあるが、窓枠や床、配管周りなどに多数の隙間が残る。 | スクリーンやパッキンによる開口部の改善、収納家具の工夫により、限定的なIPMが可能。清掃と巡回点検が重要。 |
| レベル4 | 商業建築を転用した博物館レベル | 比較的新しい商業ビルやオフィスを転用。建物の密閉性や空調設備は一定水準にあり、扉や窓も比較的良好。 | トラップによるモニタリングや搬入口管理、ゴミ・飲食管理を組み合わせることで、本格的なIPM運用が可能になる段階。 |
| レベル5 | 目的設計の博物館施設 | 展示室・収蔵庫が保存環境を前提に設計され、空調や断熱、密閉キャビネット、害虫処理設備などが整う。 | 全収蔵品の検疫やゾーニングを含むIPMプログラムを組織的に運用できる。トラップ記録や清掃計画も体系化される。 |
| レベル6 | 高度な保存専用施設 | 多層的な外殻構造や高い気密性を備え、低温・低湿度の保存庫や高性能の密閉キャビネットを完備した環境。 | 害虫の侵入リスクを構造的に最小化し、詳細なモニタリングと記録に基づく高度なIPMが実現される理想的なレベル。 |
博物館では、一般建築とは異なる複雑な保存環境が存在します。収蔵される資料の素材は多様であり、紙や繊維などの有機物は虫害に対して極めて脆弱です。さらに、展示・教育など複数の機能を併せ持つことで、人とモノの動線が複雑化し、侵入リスクが増大する場合もあります。歴史的建造物を活用している館では、構造的な隙間から侵入が起こりやすいといった問題も加わります。こうした環境特性を理解したうえでIPMを設計することが、効果的な害虫管理には不可欠です。
IPMを構成する主要要素には、体制の整備、環境管理、監視、記録、初動対応、適切な処理、そして再発防止の仕組みがあります。これらは個別に存在するのではなく、全体として統合されることで初めて機能します。体制が曖昧であれば監視が継続しませんし、記録がなければ処理後の改善効果を判断することもできません。統合的に働く仕組みとしてIPMを捉えることが、長期的なコレクション保全の鍵になります（Matassa, 2011）。
以上のように、IPMは概念としての害虫管理ではなく、博物館が持つ環境・資料・組織を総合的に扱う枠組みとして成立しています。この考え方を踏まえた上で、次節からはIPMを実務として展開するための「7つの害虫管理プロセス」を順に整理し、具体的な行動に落とし込む方法について述べていきます。
IPMが機能するための全体フロー――7つのプロセスを支える循環構造
IPMは、単発の害虫対策ではなく、継続的に改善を積み重ねていく循環型の管理プロセスとして理解する必要があります。博物館の環境では、建物の条件、収蔵品の素材、スタッフの業務動線など、日々変化する多くの要因が害虫発生に影響を与えます。そのため、一度の対処や部分的な取り組みだけでは長期的な効果は期待できず、体制づくりから予防、監視、記録、初動対応、処理、そして再発防止へと段階的に進みながら、全体を継続して見直していく仕組みが不可欠です（Matassa, 2011）。この循環構造があることで、IPMはどのプロセスからでも導入を開始でき、自館の状況に合わせて柔軟に運用できる点が大きな特徴となっています。
IPMの中心には、予防・監視・記録という三つの理念があります。予防は害虫が入り込みにくい環境をつくることであり、環境管理や建物メンテナンス、清掃計画などがその基盤になります。監視は、粘着トラップや巡回によって環境の変化や害虫の兆候を把握する行為であり、早期発見を可能にする重要な工程です。記録は、トラップ結果や発生状況、対応履歴を蓄積し、次の判断を支える根拠となるものです（Fahy, 1994）。この三つは互いに補完し合い、どれか一つが欠けてもIPMとしての機能は成立しません。
施設の状態がIPMの実行可能性にどのように影響するかという視点は、Strang & Kigawa（2006）が示した先ほど提示した「施設条件をレベルで評価する」モデルによってよく説明されます。このモデルでは、屋外レベルから高度な保存施設までの7段階で建物条件を整理し、どのレベルでどのようなIPMが可能かを明確にしています。たとえば、隙間が多い歴史的建築物では、予防策として建物改善や収納の工夫が最優先となり、監視の頻度も高める必要があります。一方、目的設計の保存施設では、密閉性の高い環境を背景に、記録や分析に基づいた高度な運用が可能になります。レベル評価は、各館が自らの環境に合った重点ポイントを把握するための有効な指標となります。
IPMの全体フローを理解することは、個別の手順を単独の作業として捉えず、プロセス同士の関係性を意識することにつながります。監視が不十分であれば初動対応は遅れ、記録がなければ再発防止を計画することはできません。体制が弱ければ予防策も継続できず、結果として管理の連動性が失われてしまいます。こうした相互依存の構造を踏まえて運用することで、IPMは単なる害虫対策ではなく、持続的な保存環境を実現する管理体系として機能します。
以上の全体像を踏まえることで、次に扱う「7つの害虫管理プロセス」をより具体的な実務として位置付けることができ、それぞれの手順がIPM全体の中でどのように機能するのかを理解しやすくなります。
IPMを支える組織体制の構築 ― 役割・権限・教育のデザイン
IPMを博物館で効果的に機能させるためには、最初に組織としての体制を確立することが欠かせません。どれほど優れた予防策や監視方法があっても、実行する主体が曖昧であれば継続性は担保されず、対策が断片化してしまいます。IPMは多くの関係者が関わる管理体系であり、館内で誰が何を担い、どこに判断の責任があるのかを明確にすることが、計画全体の出発点になります。特に日常的な清掃、巡回、記録の統合には継続的な調整が求められるため、体制が整わないまま運用を開始すると、多くのプロセスが途中で停止してしまうリスクがあります（Matassa, 2011）。
体制づくりの中心となる役割が、IPMコーディネーターです。この役割は管理の実務担当にとどまらず、IPM全体の計画、実施、改善を統括する責任を持ちます。具体的には、トラップの配置計画や点検頻度の設計、清掃や動線管理のルールづくり、発生状況の記録方法の統一など、多岐にわたる調整を担います。また、展示替えや収蔵品の受け入れなど、資料の移動が発生する場面では、害虫侵入のリスクが高まるため、関係部門と連携しながら手順を整える役割も求められます。コーディネーターは館内で一定の権限を持ち、必要な情報を収集し、改善を提案できる立場であることが重要です。権限が不十分である場合、トラップ管理や清掃体制への介入が困難となり、IPMの継続性に影響が生じます。
外部専門家との連携も、体制の一部として欠かせません。博物館の収蔵品は素材が多様であり、害虫の種類や発生状況を正確に把握するためには専門的な知見が必要になることがあります。特に、トラップに捕獲された昆虫の同定や、見つかった痕跡から被害リスクを判断する場面では、昆虫分類の専門家や保存科学者の協力が有効です。また、防除業者と連携する場合でも、IPMの理念に沿って非化学的なアプローチを重視できる事業者を選定することが重要です。外部専門家の意見は、館内だけでは判断が難しい状況で、適切な初動対応や処理方法を検討する際の根拠となります（Fahy, 1994）。館外とのネットワークを日頃から維持しておくことは、緊急時の迅速な対応にもつながります。
IPMは専門担当者だけでは成立しません。日常業務に携わるすべてのスタッフが役割を持ち、害虫の兆候に気づいた時に適切な行動ができる体制づくりが求められます。そのためには、館内スタッフ向けの教育が重要となります。教育内容としては、日常巡回で確認すべきポイント、搬入物のチェック方法、飲食やゴミ管理のルール、資料移動時のリスクなど、実務に直結する項目を扱うことが効果的です。スタッフが日常業務の中で「見て気づき、すぐ報告する」習慣を持つことで、監視の精度が向上し、早期発見につながります。こうした文化を組織全体で共有することが、IPMを持続させるための基盤になります。
館内ルールの整備とコミュニケーション体制も、体制づくりの柱になります。IPMは日常業務と密接に関係しているため、清掃計画、展示替えの手順、搬入時の検査、収蔵庫の開閉管理など、館内オペレーションに関連するルールを明文化し、全スタッフが理解できる形で共有する必要があります。特に、清掃担当者や受付スタッフなど、収蔵庫以外の部門に関わる職員にもIPMの視点を共有することで、館全体としての協力体制が整います。また、月次でトラップの結果を確認する会議を設けたり、記録フォーマットを統一したりすることで、状況把握の精度が向上し、改善策の検討もスムーズになります（Matassa, 2011）。
体制が整うことで、次に扱う予防策、監視、記録といったプロセスを安定して実施できるようになります。IPMは単独の活動ではなく、複数の取り組みが連動して初めて機能する体系であるため、体制づくりはそのすべての基盤を支える要素です。組織として適切な役割分担と情報共有の仕組みが設けられることで、予防策の継続性が高まり、監視の精度も向上し、結果として害虫リスクを長期的に低減することが可能になります。
害虫を「入れない」ための予防戦略 ― 建物・清掃・衛生を基盤としたIPMの実践
IPMにおいて最も重要な原則は、害虫が侵入しにくい環境を整え、発生そのものを予防することです。害虫が建物内に入ってしまうと、監視や処理の負担は大きくなり、収蔵品への被害が発生する可能性も高まります。特に紙や繊維など、有機素材を中心とするコレクションは一度被害が生じると復元が難しく、予防は管理全体の要となります。予防に投資することは、一時的な対処作業や修復よりも長期的に見て効率的であり、組織の負担を抑える方法でもあります（Matassa, 2011）。そのため、IPMでは「侵入させない」という視点を基盤として館内の環境を整えることが求められます。
予防策の第一歩は、建物の弱点を把握することです。害虫の侵入経路は、窓枠や扉の隙間、床と壁の接点、配管まわりなど、建物の構造に起因する場合が多くあります。特に歴史的建造物を利用する博物館や、長い改修周期を経ている施設では、小さな隙間が多数存在し、それが害虫の出入り口となることがよくあります。Strang & Kigawa（2006）が示したレベル評価は、建物条件を把握するうえで有効な枠組みであり、隙間が多いレベルでは構造的改善が最優先となることを示しています。建物の点検は、外壁・内壁の継ぎ目、空調設備まわり、使われていない部屋の扉や窓、搬入口など、多様な箇所を対象とする必要があり、これらの点検結果に基づいた改善が予防効果を高めます。
清掃と館内衛生の維持は、侵入防止と並んで予防策の中心に位置付けられます。害虫は多くの場合、有機物や食品残渣、埃などを餌や営巣場所として利用するため、清掃が不十分であればリスクが大幅に高まります。IPMでは、清掃を単なる衛生維持ではなく、「害虫管理の一環」として捉えることが重要です（Fahy, 1994）。具体的には、清掃範囲、頻度、担当者、確認項目を明文化した清掃計画を作成し、日常的に実施することで、害虫の潜伏場所を減らし、発生リスクを低減できます。特に、休憩室、ゴミ置き場、飲食が行われるエリア、収納家具の下や裏側などはリスクが高いため、重点的に清掃を行う必要があります。
食品やゴミの管理も、予防策の中で最も実務的な領域のひとつです。多くの害虫は食品を求めて建物内に侵入するため、飲食を行う場所や時間が曖昧な施設ではリスクが飛躍的に高まります。密閉容器の使用、毎日のゴミ処理、飲食可能エリアの明確化、休憩スペースの管理など、職員と来館者の双方を対象とした衛生ルールが不可欠です。特に、カフェや売店を併設する館では、飲食物の移動や廃棄の動線を整理し、収蔵庫や展示室と交差しないように工夫することが重要です。
湿度や温度などの微気候条件も、害虫発生の要因として無視できません。湿度が高い環境では、カビや皮膚片を餌とする昆虫が増えやすく、建物の結露や換気不足がその原因となる場合があります。収蔵庫と展示室の湿度傾向を把握し、除湿機や換気設備を活用して安定した環境を維持することは、予防策の一部として極めて効果的です（Matassa, 2011）。断熱や遮光、空調調整などの改善は、環境全体の健全性を支え、害虫の発生を抑える基盤となります。
また、外部からの持ち込みは予防策の中でも特に注意すべきポイントです。収蔵資料や展示物の搬入、寄贈資料の受け入れ、展示替えの準備など、館外から物品が入ってくる場面は、害虫が侵入するリスクが最も高まる瞬間です。特に木箱や段ボールは害虫の潜伏場所となる可能性があるため、搬入前の簡易検査や一時隔離の手順が必要です。展示替え時には、動線を最小限にし、収蔵庫と展示室の間で開閉される扉の管理を徹底することが重要です。これらの対応は、次節で扱う「初動対応」「検疫」へとつながる内容でもあります。
予防策が適切に機能すると、監視作業の負担が軽くなり、トラップデータにも明確な傾向が現れるため、記録と改善のプロセスがより効率的になります。予防はIPM全体の基盤であり、次に扱う監視プロセスと密接に結びつく役割を担っています。予防の精度を確かめるためにも、監視体制が重要となり、これら両者が連動することで害虫リスクの管理が可能になります。
日常業務に組み込む監視体制 ― トラップ・巡回・リスク評価の実践
IPMにおいて監視は、予防策の効果を確かめ、異常の兆候を早期に把握し、次の行動を判断するための中心的なプロセスです。害虫の発生は多くの場合、初期段階では目に見えにくく、日常的な変化の中で進行します。そのため、定期的な監視を行わなければ、被害が顕在化した時にはすでに深刻な状況に陥っている可能性があります。監視は単に昆虫を捕獲する作業ではなく、保存環境を診断し、状況を把握するための継続的な評価行為であり、IPMの全体的な方針を支える基盤となります（Matassa, 2011）。
監視は、粘着トラップによる定点的なモニタリングと、スタッフによる巡回点検の二つを柱として構成されます。トラップは客観的なデータを提供し、巡回は動的な環境変化を把握する機能を果たします。これらは互いに補完的であり、どちらか一方だけでは不十分です。粘着トラップは昆虫の種類や発生位置を正確に把握できますが、建物の湿気やカビ、糞など、害虫以外のリスク要因については巡回での確認が不可欠です。こうして蓄積される監視データは、初動対応や改善策の判断に利用されるだけでなく、長期的なリスクの傾向を把握するための基礎資料となります。
粘着トラップの設置には合理的な方法があり、館内全体の状況に応じて配置計画を立てる必要があります。一般的には、壁沿いの暗い場所、湿気が集中しやすい場所、搬入口や荷解きスペースの周辺、高リスクとされる資材置き場や収納庫などを中心に配置します。トラップは館内マップに記録し、各設置位置を番号管理することで、データの比較と改善が容易になります。Strang & Kigawa（2006）は、施設レベルが低い環境ではトラップ密度を高くする必要があることを述べており、建物条件によって設置計画が異なることを示しています。また、トラップ交換は通常1〜2か月ごとに実施されますが、季節によって害虫の活動量が変動するため、夏季には交換頻度を上げるなど、柔軟な対応が求められます。
巡回点検は、IPMの監視を日常業務の中に組み込むための重要な仕組みです。巡回では、害虫の糞、死骸、脱皮殻、繊維製品のほつれや食害痕、カビの発生、湿気の集中など、多様なサインを観察します。害虫が生息している場所は、必ずしも人目につくとは限りません。収納棚の隙間や部屋の隅、家具の下など、普段は意識されにくい場所にも注意を向ける必要があります。巡回は専門担当者だけでなく、館内スタッフ全員が協力して行うことで精度が高まります。日常的に「気づいたら報告する」文化が根付くことで、小さな兆候を見逃さず、重大な被害を防ぐことができます（Fahy, 1994）。
監視データをどのように分類し、評価するかも重要なプロセスです。トラップに捕獲された昆虫は種類ごとに分類し、紙資料を主に食害する昆虫なのか、繊維を好む昆虫なのか、屋外由来で館内に定着しない一時侵入なのかを区別することで、リスクの大きさを判断できます。また、どのエリアでどれだけ捕獲されたかを時系列で比較することで、リスクの集中箇所や季節性の傾向が見えてきます。これらの分析は、次の改善策を導き出すための基礎であり、「記録は予測のために行うものである」というIPMの基本原理を支えます（Matassa, 2011）。
監視の継続によって、館内で特にリスクの高い場所を特定し、優先順位をつけることができます。暗く湿気の多い場所、収蔵庫の隅、搬入口、荷解きスペース、来館者が食品を持ち込む可能性のある場所などは、一般にリスクが高いとされます。監視データを分析することで、これらの高リスクエリアに重点的な対策を講じることが可能になり、効率的なIPM運用につながります。
監視はIPMの他のプロセスと密接に連動しています。異常の兆候を監視が捉えなければ、初動対応は遅れ、被害が拡大するリスクが高まります。また、監視で得られたデータを記録し、分析することで、再発防止に向けた改善策を構築することができます。IPM全体の循環構造の中で、監視は単なる中間プロセスではなく、すべての判断を支える基盤としての役割を担っています。
異常を見つけたら何をするか ― 即時隔離と初動対応の標準手順
監視によって異常が確認された瞬間は、IPMにおける最も重要なタイミングのひとつです。害虫やその痕跡を発見した段階では、まだ被害の範囲が限定されていることが多く、ここで迅速に対応することでコレクションの保全に大きく貢献できます。初動が遅れれば、害虫が周囲に拡散し、被害の拡大や処理コストの増大につながるため、監視と同様に初動対応を組織的に運用することが欠かせません。早期対応は、博物館の保存管理体制全体を左右する基本原則であり、IPMの中心的理念とされています（Matassa, 2011）。
異常を発見した場合、最初に行うべき行動は「安全な隔離」です。疑わしい資料や段ボール・木箱などの容器は、収蔵庫や展示室から速やかに移動し、専用の隔離スペースで保管します。隔離は二次的な拡散を防ぐための最も効果的な措置であり、特に展示替えや資料搬入時には、外部から持ち込まれた害虫が内部に広がるリスクがあるため重要です。隔離の際には、資料を不必要に開封したり移動させたりしないことが原則であり、虫体・卵・糞などの痕跡が落下しないよう慎重に扱う必要があります。周囲に確認すべきサインとして、生体昆虫、死骸、糞、繊維のほつれ、食害痕などが挙げられます。
隔離の後には、最低限の現場確認と簡易な調査を行います。ここで重要なのは、専門家でなくても「危険かどうか」「拡散のおそれがあるか」を判断するだけで十分であるという点です。昆虫の正確な分類を即座に行う必要はなく、後の分析のために状態を記録しておくことが優先されます。虫体や痕跡は写真で記録し、可能であればつぶさずに袋へ密封して保管します。これは後に種類を確認する際の重要な情報源となります。また、発見場所がトラップの配置区域と重なる場合には、既存の監視データと照合し、発生源か侵入源かを判断する材料とします。
影響範囲の評価も初動対応の重要なステップです。発見箇所の周囲にある資料、とくに紙資料や染織品など高リスクのコレクションについては重点的に点検を行い、食害痕や粉状の残渣などがないか確認します。また、Strang & Kigawa（2006）が示すように、「侵入源（外部からの単発侵入）」と「生息源（館内に定着した集団）」を区別して考えることが重要であり、この判断は初動対応の方向性を大きく左右します。発見が単発であっても、生息源が近くにある可能性があれば、広範囲の点検と追加監視が必要となります。
侵入源と生息源のちがい（Strang & Kigawa, 2006 をふまえた整理）
| 観点 | 侵入源（外部からの単発侵入） | 生息源（館内に定着した集団） |
|---|---|---|
| 定義 | 館外から偶発的に入り込んだ個体。館内に定着せず、一時的に見つかった状態。 | 館内で繁殖し、継続的に生息している個体群。世代交代が起きている状態。 |
| 主な由来 | 搬入された資料・梱包材、来館者の衣服、開放された窓や扉などからの一時的な侵入。 | 長期間放置された資料や家具、床下・壁内など、館内の環境そのものが住みかとなっている場合。 |
| 典型的なサイン | ・単発の成虫や少数の死骸 ・トラップに少数のみ捕獲 ・同じ場所で継続的に出ない | ・複数回にわたる捕獲 ・糞・脱皮殻・食害痕が継続して見られる ・同じエリアで反復して発見される |
| 必要な対応の範囲 | ・発見個体・資料の隔離と確認 ・周辺の簡易点検 ・搬入ルートや開口部の見直しなど、限定的な対策 | ・周辺一帯の集中的点検 ・収納・建物構造を含めた広い範囲の調査 ・処理後の再発防止策（環境改善・ルール変更など）の実施 |
| IPM上のポイント | ・「どこから入ったか」を特定し、侵入経路を断つことが中心課題。 ・適切に対処すれば短期間で収束させやすい。 | ・館内環境そのものが問題であるため、「住みか」をなくす中長期的な改善が必要。 ・監視・記録と組み合わせた継続的なIPM運用が不可欠。 |
状況によっては、その場で一次的な処置を行うことがあります。例えば、危険性が高い資料の場合には、種類の判別前に簡易冷凍を行い、害虫の活動を停止させることがあります。また、密閉容器への収納や袋詰めなど、短期的にリスクを減少させるための手段もあります。ただし、化学薬剤の使用はIPMの基本原則に反し、他の資料や環境への悪影響が懸念されるため、初動段階では選択肢として扱うべきではありません。破片や糞、卵などの痕跡は慎重に採取し、後の分析に備えて保管します。
初動対応において欠かせないのが、正確な記録と報告です。記録すべき内容としては、発見日時、場所、資料番号、発見状況、捕獲された種類（不明でも可）、処置内容、周囲への影響範囲などが含まれます。これらの記録は、IPM責任者による判断を支える情報となるだけでなく、次の改善策の検討にも活用されます。報告体制を明確化し、誰がどの段階で責任者へ報告するかを決めておくことで、迅速な対応が可能となります。記録と報告はIPMの全体レベルを向上させる要素であり、組織の学習と改善サイクルに直結します（Matassa, 2011）。
初動対応は単独の行動ではなく、次のプロセスである「適切な処理」につながる重要な準備段階です。初動対応の役割は、緊急的に状況を安定させ、被害の拡大を止めることです。一方、次の節で扱う冷凍処理・加熱処理・低酸素処理などの手法は、害虫を確実に除去し、資料を安全な状態に戻すための「本処理」に当たります。このように、IPMでは初動が「止血」、次段階が「治療」という構造をとっており、両者が連動することで効果的な管理が可能になります。
資料を安全に守るための処理方法 ― 冷凍・加熱・低酸素・最小限の化学処理
初動対応によって害虫の拡散を防ぎ、疑わしい資料を安全な状態に隔離した後には、害虫を確実に除去するための適切な処理を行う段階に進みます。IPMにおける処理の中心原則は、資料に与える影響を可能な限り小さくしながら、高い殺虫効果を得ることです。特に非化学的な処理は、安全性と確実性の両面から世界中の博物館で標準的手法として定着しており、まず優先して検討すべきプロセスとされています（Matassa, 2011）。一方、化学処理は資料や人へのリスクが高く、緊急かつ限定された場面を除いて利用されるべきではありません。
もっとも広く用いられる非化学的処理方法として、冷凍処理があります。冷凍処理は高い殺虫効果を持ち、適切な温度と時間を確保することで、卵から成虫まであらゆる段階の害虫を確実に死滅させることができます。一般的には、マイナス20度前後で1〜2週間処理する方法が広く採用されています。特に紙資料や布類など、多くの収蔵品に適用できる点が大きな利点です。処理に際しては密閉袋や二重包装を用いて湿気の侵入を防ぎ、処理後には結露による資料劣化を避けるために段階的な温度戻しを行います。ただし、一部の資料は冷凍によって変質のおそれがあるため、適用可否を慎重に判断する必要があります。例えば、古い写真フィルムや繊維の脆弱な資料などは別の方法を検討する必要があります（Matassa, 2011）。
加熱処理も、一定の条件下で高い殺虫効果が得られる方法として知られています。特に木材や繊維製品では、加熱が内部までしっかり届くため、効率的な処理が期待できます。一般に、50〜60度で数時間維持することで殺虫効果を得られるとされており、冷凍が困難な大型資料や分厚い木製品に適しています。しかし、温度管理が不十分であれば資料の変形や変質につながる可能性があるため、対象資料の特性に合わせた慎重な判断と専門的知識が求められます。特に接着剤や塗料が含まれる資料は破損する可能性があるため、事前の評価が欠かせません。
大型資料や繊細な収蔵品に対しては、低酸素処理が安全で有効な手法として広がっています。低酸素処理は、密閉袋や専用チャンバーに資料を封入し、内部の酸素濃度を1〜2％以下に下げて数週間保持することで害虫を死滅させる方法です。この処理は資料への負担が少なく、家具・大型展示物・木箱・書籍の束など、冷凍や加熱が難しい資料にも適用できる点が大きな利点です。処理期間は数週間から1か月程度と比較的長いものの、安全性と確実性の高さから、国際的にも標準的なIPM手法として位置づけられています。
一方、化学処理については、その使用には慎重な判断が求められます。燻蒸や噴霧などの薬剤処理は歴史的に広く用いられてきましたが、資料への悪影響、残留薬剤の問題、作業者への健康リスク、環境的負荷などの理由から、現在ではIPMの文脈で優先度が最も低い選択肢とされています（Fahy, 1994）。化学薬剤を用いるべき状況は、館内に大規模な生息源があり、非化学的処理では対応が困難な場合などに限られるべきであり、その際には専門業者の介入と厳密な管理が不可欠です。IPMでは、可能な限り非化学的な方法を用い、化学薬剤に頼らない持続可能な管理が求められます。
資料特性に応じた処理方法の選択も重要なポイントです。紙資料は冷凍処理が基本となりますが、木製資料は加熱や低酸素のほうが適している場合があります。大型資料や展示ケースなどは、構造上冷凍が難しいため、低酸素処理が選択されることが多くあります。このように、資料の材質やサイズ、劣化度、内部構造を総合的に評価し、最適な処理方法を選択することが、IPMの実効性を左右します。資料特性と処理方法の対応関係を整理した「処理マトリクス」を導入することで、現場の判断が効率化され、組織全体で統一された対応が可能となります。
処理が完了した後には、その結果を確認し、記録を残すことが不可欠です。外観の変化や虫体の残存がないか、結露や変形が生じていないかを確認し、処理前後の状態を比較します。処理記録には、温度・期間・使用機材・担当者・結果などを詳細に記録し、再発防止のための基礎資料として活用します。IPMのサイクルは、監視、初動、処理、そして改善へと連続しており、処理結果は次の予防策にフィードバックされるため、記録の蓄積が組織全体のIPM能力を高める鍵となります（Matassa, 2011）。
再発を防ぐ仕組みをつくる ― 建物改善・収納改善・スタッフ教育・IPMレベル向上
処理を終えた後に行うべき最も重要な取り組みが、再発防止とIPMレベルの向上です。IPMは単なる害虫駆除の仕組みではなく、害虫の発生しにくい環境を長期的に整えるための体系的な管理方法です。そのため、処理が完了した時点は終わりではなく、むしろ改善のスタート地点といえます。資料や建物の状態、処理記録、監視データを総合して原因を特定し、再発を防ぐための取り組みを積み重ねることが、IPMを持続可能な仕組みとして機能させるために不可欠です（Matassa, 2011）。
再発防止の中核となるのが、建物環境の改善です。Strang & Kigawa（2006）が示すように、施設が持つ物理的条件はIPMの効果に直結します。隙間が多い、湿度が高い、換気が不十分、照明が熱を持ちやすいなどの条件は、害虫にとって好ましい環境をつくりやすくなります。例えば、壁や窓枠の隙間は侵入源となり、結露や湿気はカビ・菌類や昆虫の発生を促す要因となります。こうした構造的な問題は、短期的な対処だけでは解決できないため、館内整備計画の中に組み込んで長期的に改善することが求められます。雨漏りの修繕、空調更新、断熱材の追加など、建物そのものを改善する取り組みは、IPM効果を根本的に高めます。
収納方法の改善も、再発防止の重要な柱です。資料収納庫の家具や棚の構造は、害虫の潜伏場所になり得るため、収納環境の見直しが欠かせません。例えば、収納家具が壁に密着していると背面に空隙が生じ、害虫が生息しやすくなります。また、棚の下に空間がない場合は清掃が行き届きにくく、埃が溜まることでリスクが高まります。収納家具は床から浮かせた構造にし、壁との間に適度な距離を保つことで清掃性が向上し、リスクが減少します。展示ケースについても、パッキンの劣化や開閉頻度が防虫効果に影響するため、定期的な点検と改善が必要です。
さらに、清掃計画を高度化し、体系的に運用することが再発防止に直結します。清掃は単なる美観維持ではなく、害虫に必要な「餌」と「住みか」を減らすIPMの根幹です。清掃の頻度と範囲はエリアごとに異なるため、日常清掃、週次清掃、月次清掃のように段階的に設定し、チェックリスト化して運用することが効果的です。特に休憩室、ゴミ置き場、搬入口周辺、収納家具の下など、リスクが高いエリアは重点清掃が必要です。清掃記録は監視データと同様、改善策の検討に欠かせない資料となります。
IPMを組織全体の取り組みとして浸透させるためには、スタッフ教育と文化の醸成が不可欠です。IPMは専門担当者だけが行うものではなく、館内に関わるすべての人が関与する取り組みです。そのため、「気づいたら報告する」文化や、巡回・監視への協力体制を整えることが非常に重要です。新しく着任した職員やアルバイト、学芸員志望の研修生に対しても、IPMの基本原則と館内ルールを理解してもらい、行動に反映されるよう教育を行います。展示替えや搬入作業時におけるIPM手順の共有も、再発防止の効果を高めます。
処理記録や監視データを改善へフィードバックする仕組みを制度的に整えることも、IPMレベルの向上に欠かせません。例えば、半年に一度のIPMレビュー会議を設定し、過去のトラップデータや初動対応の記録をもとに「どのエリアで何が起きていたのか」を共有することで、改善点を明確にすることができます。これはデータに基づいた運用改善を可能にし、翌年度の予算計画や館内整備計画にも反映できます。IPMの実践は単発の対応ではなく、継続的な評価と改善を前提としているため、組織的なレビュー体制が重要です（Matassa, 2011）。
再発防止の取り組みは、IPMレベルを段階的に引き上げるための基盤でもあります。IPMを段階で捉えると、レベル1は「発生してから対応する反応型」、レベル2は「予防を重視する予防型」、レベル3は「監視・処理・改善が統合された管理型」という発展の図が描けます。施設規模や資料の多様性に応じてIPMの発展度合いは異なりますが、最終的にはIPMが館内の運営そのものに組み込まれ、日常的に機能し続けることが理想です。
こうした取り組みを継続して行うことで、害虫リスクを最小限に抑え、資料の安全を長期的に確保することが可能になります。再発防止とIPMレベル向上は、単なる管理手法ではなく、博物館全体の持続可能性を支える中核的な営みであるといえます。
IPMが実現する持続可能な収蔵環境 ― 7つのプロセスを貫く理念と実践
本記事では、博物館におけるIPM（Integrated Pest Management）の基本構造を、七つのプロセスに沿って総合的に整理してきました。IPMは、単なる防虫対策の技術体系ではなく、博物館の資料保存において不可欠な基盤的マネジメントの一つです。発生した害虫を処理する対症療法ではなく、害虫が発生しにくい環境をつくり、組織全体で継続的に改善していく取り組みがその核心となります（Matassa, 2011）。この理念を踏まえつつ、本記事で扱った七つのプロセスの意味をあらためて整理します。
第一に、IPMを機能させるための体制を構築することが出発点となります。責任者の設定や関係部門との協力体制、外部専門家との連携方針など、組織としてIPMを運用するための基盤づくりが欠かせません。第二に、害虫を館内に「侵入させない」環境整備が不可欠であり、建物構造、清掃、衛生管理、湿気対策などが長期的な予防の中心となります。第三に、粘着トラップや巡回点検による「監視」を行い、環境に生じている兆候を可視化し、改善につなげる情報を蓄積します。第四に、監視で得られた情報を正確に記録し、組織内で共有することで、次の判断や改善が可能になります。第五に、害虫や痕跡を発見した際には「初動対応」として迅速な隔離と安全確認を行い、拡散を防止する措置を取ります。第六に、冷凍・加熱・低酸素などの適切な処理方法を選択し、資料特性に応じて安全な殺虫処理を行います。第七に、処理結果をふまえて建物や収納、清掃、体制を見直し、再発を防止する改善サイクルをまわしていきます。
これら七つのプロセスは、個別の作業として独立しているわけではありません。予防、監視、対応、改善という流れが円環を描き、継続的にレベルアップしていく構造がIPMの特徴です。とくに、記録の蓄積とレビュー体制の整備は、経験ではなく客観的データにもとづく保存管理を可能にし、組織としての再現性と持続性を高める役割を果たします。IPMの本質が「循環型の保存マネジメント」であると言われる所以は、ここにあります（Matassa, 2011）。
また、IPMの導入は、現場の運営にも多くのメリットをもたらします。組織的な情報管理が進むことで、属人的な判断に依存しない運用が可能となり、資料管理の安定性が高まります。建物や収納設備の弱点が可視化され、長期的な施設改善につながる点もIPMの大きな効用です。さらに、害虫被害のリスクを低減することで、資料保存にかかる時間的・経済的負担を削減できます。これは、博物館が限られた資源の中で効率的に運営を進め、持続可能な体制を構築する上で極めて重要な視点となります。
今後のIPMは、環境データや監視記録を活用した予測型の管理へと発展する可能性が示されています。温湿度やCO₂濃度のモニタリングデータと連動したリスク予測、専門機関や他館とのデータ共有、学芸員教育への体系的なIPM導入など、より高度な保存管理への展開が期待されます。保存環境の管理は、単なる技術的課題ではなく、博物館のガバナンスや経営戦略とも密接に関わる領域であり、IPMはその中心に位置する取り組みといえます。
本記事で整理した内容は、各館が自館のIPMを点検し、改善を進めるための実践的な指針として活用することができます。同時に、書籍『博物館経営論』における保存管理の基礎的概念としても重要な位置を占めるものです。IPMは単独の施策ではなく、継続する運用の積み重ねによって初めて効果を発揮します。資料保存の長期的視点を持ち、組織全体で取り組み続けることで、博物館のコレクションは安全に守られ、持続可能な運営が実現されていきます（Matassa, 2011）。
参考文献
- Fahy, A. (Ed.). (1994). Collections management. Routledge.
- Matassa, F. (2011). Museum collections management: A handbook. Facet Publishing.
- Strang, T., & Kigawa, R. (2006). Levels of IPM control: Matching conditions to performance and effort. Collection Forum, 21(1–2), 96–116.
