遺跡の保存と活用のジレンマとは何か
遺跡の保存と活用のジレンマとは、未来に向けて守るべき文化資源であるという性格と、現代社会の中で活用されるべき公共資源であるという性格が同時に存在することから生じる構造的な緊張関係を指します。遺跡は単なる観光資源ではなく、人類の歴史や記憶を具体的に示す物的証拠です。しかし同時に、現代社会においては観光、地域振興、教育、国際的評価など、多様な文脈の中で活用される存在でもあります。
この二重の性格が、保存と活用の両立を困難にしています。保存のみを優先すれば社会的な可視性や財源が確保されにくくなり、活用のみを優先すれば資源そのものが劣化・毀損する危険が高まります。したがって、遺跡のマネジメントとは、この緊張関係を前提とした設計の問題であるといえます。
遺跡は「代替不可能な資源」である
遺跡の本質的特徴は、代替不可能性にあります。遺産観光地は他の観光施設とは異なり、その資源は唯一無二であり、失われれば再生することができません。そのため、保存そのものが管理の基本的要素であるとされています（Koren-Lawrence et al., 2020）。
この代替不可能性は、遺跡管理を特別なものにしています。テーマパークや商業施設であれば改築や再建が可能ですが、遺跡は発掘や保存処置の過程そのものが不可逆的です。一度掘り起こされた層位は元に戻らず、保存状態の変化も取り消すことができません。この不可逆性が、慎重な管理と長期的視点を要求します。
また、遺跡はもともと観光目的で作られたものではありません。歴史的過程の中で形成された痕跡が、後世において観光資源として位置づけられるに至った存在です（Koren-Lawrence et al., 2020）。そのため、観光利用は後から付加された機能であり、保存という本来的使命との間に緊張が生じやすい構造を内包しています。
保存と活用の両立はなぜ難しいのか
遺跡は保存されなければ未来へ継承することができません。しかし同時に、社会の中で活用されなければ公共的支持や財政的基盤を確保することが困難になります。この点において、保存と活用は相互依存的でありながら、相互に制約し合う関係にあります。
実際に、観光と遺産管理の間には利害の衝突が存在すると指摘されています（Koren-Lawrence et al., 2020）。観光振興は来訪者数の増加や経済効果を重視しますが、保存の観点からは来訪者の増加は物理的劣化や環境負荷の拡大を意味する場合があります。保存の成功は「劣化が生じていないこと」で測られる一方、観光の成功は「多くの人が訪れること」で評価されるため、評価基準そのものが異なっています。
さらに、遺産を観光資源として活用することは、地域社会との関係にも影響を及ぼします。観光開発は経済的利益をもたらす可能性を持つ一方で、地域住民の文化的実践や空間利用を変容させることもあります（Koren-Lawrence et al., 2020）。このように、保存と活用の問題は単なる物理的保全の問題ではなく、経済、社会、文化、政治が交差する複合的課題です。
したがって、遺跡の保存と活用のジレンマは、単純な二者択一の問題ではありません。それは、代替不可能な資源をいかに社会の中で持続的に位置づけるかという設計思想の問題であり、現代の遺産マネジメントの理論的出発点でもあるのです。
遺跡観光と保存の関係 ― ヘリテージツーリズムの光と影
遺跡の保存と活用のジレンマは、観光との関係において最も顕在化します。今日、ヘリテージツーリズムは国際観光の中でも重要な位置を占めており、多くの遺跡が観光資源として再編成されています。しかし、遺跡は本来観光を目的として創出されたものではなく、歴史的過程の中で形成された痕跡が後世において観光資源として位置づけられた存在です（Koren-Lawrence et al., 2020）。この後付けの活用構造が、保存との緊張関係を生み出します。
遺跡は代替不可能な資源であり、その保存は管理の基本的要素であるとされています（Koren-Lawrence et al., 2020）。したがって、観光活用は常に保存という前提条件の上に成り立つ必要があります。しかし現実には、観光の拡大は保存の条件を変容させる力を持っています。ここに、ヘリテージツーリズムの光と影が存在します。
観光は保存を支えるのか
観光開発は遺産保存の理由となり、維持管理のための資源を生み出す可能性があると指摘されています（Koren-Lawrence et al., 2020）。観光収入は保存資金となり、修復、保全措置、展示整備、管理体制の強化といった活動を持続させる財政基盤となります。
また、観光は社会的認知を高める効果も持ちます。来訪者の増加は遺跡の価値を可視化し、政治的・行政的支援を得るための根拠ともなります。観光によって遺跡が「社会に必要とされている存在」として認識されることは、長期的保存の正当性を強化する役割を果たします。
このように、観光は保存を経済的・社会的に支える装置として機能し得ます。したがって、観光を単純に否定することは現実的ではありません。問題は、観光が保存を支える条件をいかに設計するかにあります。
観光が遺跡を脅かす構造
一方で、観光と遺産管理の間には利害の衝突が存在するとされています（Koren-Lawrence et al., 2020）。観光振興は来訪者数や経済効果の拡大を目標としますが、保存の観点からは来訪者の増加は物理的劣化や環境負荷の増大を意味します。
遺跡は代替不可能な資源であり、その劣化は不可逆的です（Koren-Lawrence et al., 2020）。踏圧による地表の摩耗、湿度や温度変化による構造物の劣化、振動や接触による損傷など、観光活動そのものが保存条件を変化させる可能性があります。
さらに、観光化は遺跡の意味内容にも影響を及ぼします。観光消費に適合する形で歴史的物語が単純化されることや、地域社会の文化的実践が再編成されることもあります。観光開発が地域住民を排除し、文化資産に悪影響を及ぼす危険があることも指摘されています（Koren-Lawrence et al., 2020）。このように、観光は物理的側面だけでなく、社会的・文化的側面においても保存条件を変容させます。
保存と観光促進の最適化問題
こうした状況の中で、考古学的保存と観光促進の最適な組み合わせを探ることが課題であるとされています（Koren-Lawrence et al., 2020）。ここで問われているのは、保存か観光かという二者択一ではありません。むしろ、両者をどのように統合的に設計するかという問題です。
保存の成功は「劣化が生じていないこと」で評価される傾向がある一方、観光の成功は「多くの人が訪れること」や「経済効果が高いこと」で評価されます。評価指標そのものが異なるため、両者を同時に最大化することは構造的に困難です。この評価軸の差異が、ジレンマを制度的に固定化しています。
したがって、遺跡観光において重要なのは最大化ではなく調整です。来訪者数の管理、動線設計、収益の再投資、地域参加型ガバナンスなどを通じて、保存と活用の均衡点を設計する必要があります。ヘリテージツーリズムは保存を支える力にもなり得ますが、同時に保存を脅かす力にもなり得ます。その二面性を前提にした管理思想こそが、現代の遺跡マネジメントに求められているのです。
地域社会と遺跡管理 ― 排除と包摂の問題
遺跡の保存と活用のジレンマは、物理的劣化や観光圧力の問題にとどまりません。むしろ、より根源的な緊張は、地域社会との関係の中に現れます。遺跡は国家的・国際的価値を持つ文化資源であると同時に、地域社会にとっては生活空間であり、記憶の場であり、アイデンティティの拠点でもあります。この二重性が、排除と包摂という問題を生み出します。
遺跡が観光資源として再編成されるとき、その管理の主導権はしばしば行政機関や専門家、観光事業者に移ります。しかし、その空間は本来、地域住民の日常と深く結びついてきた場所です。したがって、観光開発は単なる経済活動ではなく、地域の社会構造や文化実践を再編成する行為でもあります。
観光開発と地域住民の緊張関係
観光開発が地域住民を排除し、文化資産に悪影響を及ぼす危険があることが指摘されています（Koren-Lawrence et al., 2020）。観光施設の整備、動線の再設計、商業施設の導入などは、外部からの来訪者にとって利便性を高める一方で、地域住民の従来の空間利用を制限する場合があります。
遺跡は観光資源であると同時に、地域の記憶でもあります。そこでは祭礼や伝承、日常的な利用が長年にわたって継続してきた場合もあります。観光化によってこれらの実践が再編成され、あるいは制限されるとき、遺跡は「地域の場」から「観光の場」へと性格を変えていきます。この転換が、疎外感や対立を生む要因となります。
さらに、観光収益の配分が不均衡である場合、地域住民は遺跡管理から心理的にも経済的にも距離を置くようになります。遺跡が地域の誇りではなく、外部資本の利益装置として認識されるとき、保存活動そのものへの支持も揺らぎます。このように、観光開発は経済的活性化をもたらす可能性を持ちながら、同時に社会的分断を生み出す危険も内包しています。
多様なステークホルダーの対立構造
遺産は本質的に利害対立を内包するものであるとされています（Koren-Lawrence et al., 2020）。遺跡管理の現場には、国家機関、地方自治体、地域住民、観光事業者、考古学者、保存専門家、さらには国際機関など、多様な主体が関与しています。それぞれが異なる価値観と目的を持ち、遺跡に異なる意味を付与しています。
国家はしばしば文化的威信や国際的評価を重視し、観光事業者は経済的利益を追求します。専門家は学術的保存や真正性の維持を重視し、地域住民は生活の継続性や文化的実践の尊重を求めます。これらの立場は必ずしも一致せず、保存と活用の方向性をめぐって対立が生じます。
特に、遺跡の管理責任や所有権の所在は、法的・歴史的・文化的に複雑な問題を含みます（Koren-Lawrence et al., 2020）。誰が管理するのか、誰の価値観が優先されるのかという問いは、単なる技術的課題ではなく、政治的判断を伴います。そのため、遺跡管理はガバナンスの問題でもあります。
保存と活用のジレンマは、こうした多様な主体の関係性の中で具体化します。排除と包摂のどちらに傾くかは、制度設計や意思決定プロセスに依存します。地域社会を意思決定の主体として位置づけるのか、それとも外部主導型で管理を進めるのかによって、遺跡の意味づけと将来像は大きく異なります。
したがって、遺跡管理においては、物理的保存だけでなく、社会的包摂の設計が不可欠です。遺跡をめぐる利害対立を前提としながら、多様な主体が関与できる枠組みを構築することが、持続可能な保存と活用を実現するための条件となります。
世界遺産制度と経済開発 ― 制度レベルのジレンマ
遺跡の保存と活用のジレンマは、個別サイトの管理問題にとどまらず、制度レベルにおいても構造化されています。その典型例が世界遺産制度です。世界遺産は本来、顕著な普遍的価値を有する文化遺産・自然遺産を保護することを目的として創設されました。しかし制度の運用が進むにつれて、世界遺産は観光振興や地域開発と結びつき、経済的資源としての側面を強めていきました。
この変化は、保存と開発の関係をより複雑にしています。世界遺産への登録は国際的評価を高めると同時に、観光客の増加や投資誘致をもたらす可能性を持ちます。その結果、世界遺産制度は保存制度でありながら、経済開発の装置としても機能するようになりました。この二重性が、制度的ジレンマを生み出しています。
保存中心から開発志向への転換
世界遺産制度は当初、保存と保全を主眼としていましたが、次第に収益や開発の側面へと関心が広がったとされています（Labrador & Silberman, 2018）。1972年の世界遺産条約は、文化遺産と自然遺産の保護を目的として採択されましたが、その後の運用過程において、登録が経済的波及効果を持つことが明らかになりました。
登録はしばしば観光客の増加、関連インフラの整備、地域ブランドの強化といった効果をもたらします。こうした経済的期待は、各国が世界遺産登録を目指す動機の一つとなっています。その結果、保存制度であるはずの世界遺産制度が、事実上、地域開発戦略の一部として位置づけられるようになりました。
しかし、この転換は制度の目的を変容させる可能性もあります。保存が第一義的目的であるにもかかわらず、開発効果が強調されるとき、登録後の管理は来訪者増加への対応や観光インフラ整備に重点が置かれる傾向が生じます。このように、制度内部に保存と開発の緊張が組み込まれることになります。
成功の評価軸の矛盾
保存の成功と開発の成功は、しばしば異なる指標で測定されます。成功の測定方法が相互に矛盾する場合があると指摘されています（Labrador & Silberman, 2018）。保存の観点では、遺跡の真正性や完全性が維持されているかどうかが重要な基準となります。一方で、開発の観点では、来訪者数、経済波及効果、雇用創出などが重視されます。
この評価軸の差異は、制度的ジレンマを生み出します。来訪者数の増加は経済的成功を意味しますが、過度な観光は物理的劣化や景観変容を引き起こす可能性があります。保存の成功が「変化の抑制」であるのに対し、開発の成功は「変化の拡大」によって測定されるという逆説が存在します。
さらに、国際機関による監視や評価は、保存基準の遵守を求めますが、国内政策は地域振興や雇用創出を優先する場合があります。このように、国際的評価と国内的利益の間にも緊張が生じます。制度は保存を掲げながら、同時に経済的期待を内包しているため、両者の調整が常に課題となります。
したがって、世界遺産制度は保存と開発の対立を外部から調整する枠組みであると同時に、その対立を内部に抱え込む制度でもあります。この制度的ジレンマを理解することは、遺跡管理を単なる現場レベルの問題としてではなく、国際的ガバナンスと経済政策の交差点として捉えるために不可欠です。保存と開発の均衡は、個別サイトの努力だけでなく、制度設計そのものに関わる課題なのです。
一方向的管理モデルの限界と持続可能性
遺跡の保存と活用のジレンマが繰り返し生じる背景には、管理モデルそのものの構造があります。保存か活用かという二項対立的な思考が前提となるとき、現場の意思決定はどちらか一方を優先する形で進められがちです。しかし、遺跡は環境的・経済的・社会的・文化的要素が複雑に絡み合う存在であり、単一の視点からの管理ではその全体像を捉えることができません。
近年の研究では、遺跡は複雑なシステムとして理解されるべきであり、多次元的な視点からの管理が必要であるとされています（Koren-Lawrence et al., 2020）。それにもかかわらず、実務の現場では依然として一方向的な管理が支配的であることが指摘されています。このギャップこそが、持続可能性を阻む要因となっています。
保存中心モデルと収益中心モデルの分裂
理論上は多次元的アプローチが求められていますが、実際には保存中心か収益中心かに分裂した管理が行われていると報告されています（Koren-Lawrence et al., 2020）。保存中心モデルでは、学術的価値や真正性の維持が最優先され、来訪者数の制限や利用抑制が強調されます。一方、収益中心モデルでは、観光振興や経済効果の拡大が重視され、来訪者増加や商業化が推進されます。
保存中心モデルは遺跡の物理的保全には有効ですが、社会的支持や財政的基盤の確保が課題となる場合があります。反対に、収益中心モデルは短期的な経済成果を上げる可能性がありますが、長期的には資源そのものの劣化を招く危険を伴います。このように、どちらのモデルも単独では持続可能とはいえません。
研究では、実際の遺跡管理が依然として一方向的であり、理論で推奨される多次元的視点が十分に反映されていないと指摘されています（Koren-Lawrence et al., 2020）。この状況は、保存と活用のジレンマを構造的に固定化する要因となっています。
持続可能な遺跡マネジメントとは何か
持続可能な遺跡マネジメントを実現するためには、環境、経済、社会、文化の各要素を統合的に評価する必要があるとされています（Koren-Lawrence et al., 2020）。遺跡は単なる物理的遺構ではなく、地域社会の生活や文化実践、経済活動と結びついた複合的資源です。そのため、いずれか一つの要素のみを最適化する管理では不十分です。
環境面では、物理的劣化の抑制や景観保全が求められます。経済面では、観光収益の確保とその再投資の透明性が重要です。社会面では、地域住民の参画や意思決定への包摂が不可欠です。文化面では、歴史的意味や記憶の継承が尊重されなければなりません。これらの要素を総合的に評価し、相互のバランスを調整することが持続可能性の条件となります。
持続可能性とは、単に長期間維持されることを意味するのではなく、変化を前提としながら均衡を保つことを意味します。来訪者数の管理、収益の再投資、地域参加型ガバナンスの構築などを通じて、保存と活用の均衡点を継続的に見直していく必要があります。
したがって、遺跡マネジメントに求められるのは、保存中心モデルと収益中心モデルのいずれかを選択することではありません。両者を統合する多次元的な設計思想を採用し、環境・経済・社会・文化を横断する視点から管理を再構築することこそが、持続可能な遺跡管理の核心なのです。
まとめ ― 保存と活用を統合する設計思想
遺跡の保存と活用のジレンマは、未来への責任と現在の需要が交差する構造的課題です。遺跡は代替不可能な資源であり、その保存は管理の基本的前提であるとされています（Koren-Lawrence et al., 2020）。しかし同時に、社会の中で活用されなければ、財政的基盤や公共的支持を確保することが困難になります。この二重の要請が、遺跡マネジメントを複雑なものにしています。
観光は保存を支える可能性を持ちます。観光開発は遺産保存の理由となり、維持管理のための資源を生み出すと指摘されています（Koren-Lawrence et al., 2020）。一方で、観光と遺産管理の間には利害の衝突が存在し、来訪者の増加は物理的・社会的影響をもたらす可能性があります（Koren-Lawrence et al., 2020）。観光は保存を強化する力にも、弱体化させる力にもなり得ます。
制度レベルにおいても同様の緊張が確認されています。世界遺産制度は当初保存を主眼としていましたが、次第に収益や開発の側面へと関心が広がったとされています（Labrador & Silberman, 2018）。さらに、保存の成功と開発の成功は異なる指標で測定され、成功の評価方法が相互に矛盾する場合があると指摘されています（Labrador & Silberman, 2018）。この評価軸の差異が、制度的ジレンマを構造化しています。
したがって、現代の遺跡マネジメントに求められるのは、保存か活用かの選択ではありません。環境、経済、社会、文化を統合的に評価し、多次元的に調整する設計思想が不可欠です（Koren-Lawrence et al., 2020）。持続可能性とは、いずれか一方の最大化ではなく、複数の価値の均衡を継続的に再設計することにあります。
遺跡は過去の遺物であると同時に、現在の社会の中で意味づけられ続ける存在です。保存と活用を対立項としてではなく、相互に補完し合う要素として再構築することこそが、未来に向けた遺産マネジメントの核心なのです。
参考文献
- Koren-Lawrence, N., Collins-Kreiner, N., & Pearlmutter, D. (2020). Sustainability of archaeological sites: The development of a sustainability index. Tourism Management Perspectives, 35, 100700.
- Labrador, A. M., & Silberman, N. A. (Eds.). (2018). The Oxford handbook of public heritage theory and practice. Oxford University Press.
